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大手小売業80社/2018年業績・最新動向の解説資料を発売

経営/2019年08月22日

流通経済研究所は、大手小売業の2018年度決算・業績データおよび最近の展開を含む解説資料の販売を開始した。

GMS、SM、CVS、DRG、HC、DSの6業態80社については、2018年度決算、業績データを加工可能なエクセルファイルで提供。うちイオンリテール、セブン-イレブン、ファミマ、ウエルシア、PPIHをはじめとする各業態の上位企業16社については、5年間のデータをエクセルで、さらに最近の動向についての解説資料もPDFで提供する。

価格は、50,000円(税別)となる。

■詳細・申込
http://www.dei.or.jp/form/seminar_190710_order.php

■6業態(GMS、SM、CVS、DRG、HC、DS)合計80社について
2018年度決算の損益データ(営業収益・営業利益・経常利益・当期利益、前期比伸び率、利益率) と店舗数、売場面積、既存店の売上高・客数・客単価前年比などをエクセルファイルに収録

■6業態(GMS、SM、CVS、DRG、HC、DS)大手32社について
直近5期決算数値の推移(損益、店舗数、売場面積、従業員数、成長性・収益性・生産性指標、部門別売上高、地域別店舗数)をエクセルファイルに収録

■5業態注目企業16社について(イオンリテール、イトーヨーカドー、イズミ、USMH、ライフ、ヤオコー、セブン-イレブン・ジャパン、ファミマ、ローソン、ツルハHD、ウエルシアHD、コスモス、マツキヨHD、PPIH、トライアル、オーケー)
直近5期決算数値の解説、注目すべき展開(経営戦略、出店、商品、販売戦略など)についての解説をPDFファイルに収録

■問い合わせ先
流通経済研究所
担当:中田・後藤
住所:東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル
TEL:03-5213-4533  

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