O2O広告市場/2018年は135億円、2023年には1616億円に
2018年07月24日 17:00 / IT・システム
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サイバーエージェントは7月24日、デジタルインファクトと共同で行った国内のO2O広告の2017年~2023年市場動向調査を発表した。
スマートフォンの普及により、オンラインとオフラインとを横断したユーザーの消費行動が進む中、実店舗での商品・サービスの提供を行う企業は、テレビCMや新聞・折込広告などの紙媒体による店舗集客や販売促進を補完、代替する手法として、インターネット広告の活用が増えつつある。
オンラインからオフラインを繋ぐO2O広告は、実店舗を保有する企業、店舗を販売チャネルとする企業が、来店促進、店舗での商品・サービスの販売促進を目的に出稿するインターネット広告。
2015年頃より、インターネット広告において、GPSやWiFiなどにより収集した位置情報を活用したプランニングや広告配信、来店計測のサービス提供が開始されO2O広告の普及が始まった。
O2O広告によるプロモーション施策は、2016年から2017年前半にかけての試験的利用を経て、2017年後半より本格的な普及期を迎えた。
一部の企業においては、広告主が持つCRMデータの活用によるオフライン購買計測の普及が進み、インターネット広告による来店顧客売上も含めた広告効果を最適化させる取り組みが進みつつあるという。
これらを背景に、2018年のO2O広告市場は135億円規模に達し、2023年には2018年比約12倍の1616億円に達すると予測している。
■調査概要
調査主体:サイバーエージェント
調査時期:2018年3月~6月
調査方法:インターネット広告業界関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象:O2O広告市場
調査機関:デジタルインファクト
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