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23年のネットスーパー市場／12.9％増の3128億円へ、食品・生鮮が好調

2023年05月17日 15:40 ／ EC

富士経済が5月17日発表した「通販・e－コマースビジネスの実態と今後 2023」によると、2023年のネットスーパー市場は3128億円（前年比12.9％増）、EC市場は13兆8692億円（4.5％増）を見込んでいる。

＜ネットスーパー市場は成長継続＞
ネットスーパー市場は成長継続

ネットスーパー市場は、2022年はサミットの再参入、また、流通大手がサービス対応店舗の拡充によるエリアカバー率向上、取扱品目数の増加による利便性向上と単価アップを図っており、前年比12.1％増の2770億円となった。

2023年以降も流通大手を中心に物流インフラ整備への積極投資による配送網整備と自動化・省人化を進めていくとみられ、サービス展開エリアが広がることで、さらなる市場拡大を予想している。

商品カテゴリー別では、食品・生鮮品が大半を占めている。購入頻度の高い生鮮品の都度購入、米や飲料類のまとめ買いなどが多い。生活雑貨は、利用者層のボリュームゾーンである子どものいる家族層のついで買いやまとめ買いが多く、堅調な需要があるという。

EC市場は、仮想ショッピングモール展開企業、流通大手が物流インフラへの積極投資やサービスの拡充を進めたことで拡大が続き、市場は13兆2780億円（5.1％増）だった。

近年ではスマートフォンを経由したECでの購入が増えている。また、メディアミックス戦略の一環としてECへの送客強化が活発化している。

スマートフォン経由では6兆9822億円（10.3％増）、PC経由6兆2861億円（0.1％増）となっている。

2023年も、OMOの取り組み強化による実店舗とECのすみ分け、ユーザビリティ改善やリードタイムの短縮といったサービス面での差別化などにより、さらなる成長を予想している。

2022年の通販市場全体は、15兆1015億円（4.4％増）だった。

調査期間は2022年12月～2023年4月。富士経済専門調査員による参入企業、関連企業・団体などへのヒアリング、関連文献調査、社内データベースを併用した調査となっている。

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