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ツルハ/業界初の消費者の購買前行動を把握する実証実験

ツルハホールディングスは12月7日、子会社のツルハが、サトーと共同で、店舗内の顧客の動線データを取得し、店舗レイアウトやマーケティング、プロモーションなどに活用する実証実験を実施したと発表した。

<実証実験のイメージ>
実証実験のイメージ

今回の実験では、実店舗内での消費者の動線データとツルハドラッグのID-POSデータをひも付けし、これまで把握が難しかった「商品を買わなかった人たち」を含めた来店客のデータを取得し分析した。同社によると、ID-POSの情報と一筆書きの動線データの突き合わせ分析は業界初だという。

実験は、顧客の持つ買い物カゴにセンサータグを取り付け、店舗の天井にセンサー受信機を設置し、来店客の動線データを取得した。

動線データの取得は、サトーが開発した高精度位置測位技術「Quuppa」を使ったソリューションを利用した。50㎝単位での精緻な位置測位を行い、来店客がどの棚やレジを通過したかまで把握できる。

その後、一筆書きの来店客の動線データと、ID-POSデータを突き合わせ、店舗レイアウトや都市型店と郊外型店の違いによる行動差などを分析した。また、店内に設置したデジタルサイネージに、メーカーの広告コンテンツなどを配信し、購買行動の変化も調べた。

実験期間は7月から10月で、「ツルハドラッグ 南品川店」(品川区)と「ツルハドラッグ 川崎下麻生店 」(川崎市)で実施したもの。

実験には、ツルハのほか、キリングループ3社とユニ・チャーム、ライオン、ロッテ、サトー、大日本印刷が参加。業界の垣根を越えてリテール分野でのAI技術活用を推進する、リテールAI研究会の活動として行った。

消費者の購買行動は、オンラインでは解析ツールなどを用いて詳細な把握が進んでいる。一方で、オフライン(実店舗)では、どのような人が店舗内のどの場所を歩いて、どの商品と比較して購入した、またはしなかったのかといった、購買前を含む消費者の行動を詳細に把握することは困難だった。

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