デカトロン／「Manhattan SCALE」導入でアジア太平洋のEC倉庫を効率化
2021年02月12日 16:00 ／ IT・システム
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マンハッタン・アソシエイツは2月12日、フランスに本社を置くスポーツブランドメーカーであるデカトロンが、デカトロンチャイナをはじめとするアジア太平洋地域（APAC）のB2C向けEC倉庫3拠点において、「Manhattan SCALE」ソリューションを稼働させたと発表した。
デカトロンは、世界中に1700以上の小売店を持ち、60を超える国と地域の顧客にリーズナブルなアウトドア・スポーツ用品を提供している。
新型コロナウイルスのまん延が起因となってECは世界的に拡大傾向にあるが、アジア太平洋地域におけるデカトロンの店舗においても、ここ一年でオンライン経由の注文は急速に増加。その一方で、販売チャネルのシフトが徐々に進んでいることにより、注文処理、在庫管理、倉庫の人手不足といった様々な課題も浮上していた。
＜デカトロン幕張店＞
※2020年7月2日流通ニュース撮影
そこで、デカトロンではManhattan SCALEの採用を決定し、中国などアジア太平洋地域のB2C向けEC倉庫3拠点において、3か月で導入を完了。需要の変化に合わせて倉庫管理機能をモダナイズ化したことで、ECの注文処理プロセスを合理化し、サプライチェーンと流通ネットワークの効率化を実現したという。
「Manhattan SCALE」は、導入、管理、アップグレードなどあらゆる運用業務を容易に行える、倉庫管理のための統合プラットフォーム。
「Manhattan SCALE」には、高度なモバイル機能を備えた倉庫管理システム（WMS）の開発を通じて蓄積されたマンハッタン・アソシエイツの知識と経験が集約されている。
商品と情報の流れを高速化し、業界の規制や基準への準拠を確保しながら、在庫レベル、労働力、および保管スペース全体を最適にコントロールすることを可能にする機能を備えている。
デカトロンは、日本においても2015年にオンラインサイトを立ち上げたのに続き、直営店を2019年兵庫県西宮市、2020年千葉県千葉市幕張地区にオープン。今回のアジア太平洋地域における倉庫管理機能のモダナイズ化により、日本に向けた物流プロセスもさらに改善することを見込む。
デカトロンの日本法人、デカトロンジャパンのエリック・ギナール代表は、「Manhattan SCALEを導入したことで、中国や東南アジアの複数の拠点でのeコマースのフルフィルメントが改善されました。今後も日本でのデジタル販売を拡大していき、一定の規模に達した際には、私たちの物流パートナーと協力して倉庫機能も充実させ、効率と顧客満足度を高めていきたいと考えています」とコメントしている。
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