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東京地区百貨店/12月の売上は1813億円、5カ月ぶりのマイナス

日本百貨店協会が発表した12月の東京地区百貨店(13社25店)の売上高概況によると、売上高は約1813億円(前年同月比1.1%減)で、5カ月ぶりのマイナスとなった。

売上高構成比の91.1%を占める店頭売上高は0.5%減、同8.9%の非店頭は6.7%減。

各社が企画した人気催事・イベントや会員カード施策、一部店舗における改装効果もあり、入店客数は2.3%増と14カ月連続でプラスした。

一方、売上は、月前半の高めの気温で冬物の動きが鈍かったことが響き、5カ月ぶりのマイナスとなった(1.1%減)。

中旬以降、気温の低下に伴い防寒アイテムなどが動いたほか、クリスマス・年末年始商材の需要もあって回復を見せたが、前半の不調をカバーするまでには至らなかった。

商品別では、身のまわり品がラグジュアリーブランドのバッグや革小物、ブーツが堅調で3カ月連続プラスとなった。

雑貨は25カ月連続プラスで、クリスマスコフレや限定コスメのほか、高級腕時計、アウトドア・スポーツ用品も動いた。

食料品は5カ月連続プラス。物産展など食品催事が好評だったほか、おせちやクリスマスケーキも堅調だった。ネット受注が伸長しており二ケタ伸びの店舗も見られた。

衣料品は前年には届かなかったものの、気温の低下した月後半に、コートや防寒アイテムが盛り返し、前月より2.5ポイント改善した。

このうち婦人服・洋品は、ラグジュアリーブランドやブラウス、スカートなどが動きプラス転換した。

2018年の年間売上高は0.6%増(1兆6191億円)と2年連続でプラス。7年連続プラスと好調維持する雑貨に加え、身のまわり品と食料品も3年ぶりに前年クリアした。

1月中間段階の商況は、1月17日時点で、4.0%減で推移している。

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