総合スーパー／1月はイオン2.8％減、PPIH0.1％増、ヨーカドー1.1％減

2021年02月18日 15:55 ／月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、1月の既存店売上（前年同月比）は、イオンリテール2.8％減、PPIH（国内リテール主要5社）0.1％増、イトーヨーカドー1.1％減となった。

■イオンリテール（2020年2月期：売上高2兆1925億円）
既存店2.8％減、全店7.9％減

イオンリテールは既存店ベースで前年を下回る売上となったが、年始のセールを年明け前から前倒しで実施したことや新年の外出・移動の自粛により三が日の売上に影響があったことが主な要因であり、4日以降の売上は、まとめ買い需要への対応を強化した食品の売上が前年を大きく上回ったことにより前年並みの実績となった。

■PPIH（2020年6月期：売上高1兆6819億円）
国内リテール主要5社
既存店売上0.1％増、客数4.6％減、客単価4.9％増、対象店舗数528店（土日休日2日増）
全店3.6％増、対象店舗581店

主要5社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール、ダイシン百貨店。

1月は、ドン・キホーテは、免税売上高の蒸発（押下げ9.5ポイント）は継続しているが、ユニー、UDリテール、ダイシン百貨店を含む国内リーテルの既存店合計では前年を上回った。特に、二度目の緊急事態宣言発令後は、郊外店舗を中心に、食品や衛生用品、巣ごもりの需要が拡大した。

■ドン・キホーテ（2020年6月期：売上高1兆415億円）
既存店売上高7.7％減、客数8.6％減、客単価0.9％増、対象店舗数320店

全店売上高5.7％減、家電製品0.1％増、日用雑貨品12.1％減、食品0.1％増、時計・ファッション用品21.2％減、スポーツ・レジャー用品3.2％減、総店舗数345店

ドン・キホーテは、免税売上を除く既存店全体の売上が1.8％増となった。特に、郊外店舗は7.7％増と好調だった。新年の初売り需要に加えて、寒さが厳しかった事で、暖房器具、加湿器、入浴剤などが伸長した。但し、マスクなど衛生用品は、前年の買い占めに伴う特殊要因で前年割れした。

■ユニー（2020年6月期：売上高6548億円）
既存店（139店）売上高6.6％増、客数0.9％減、客単価7.5％増
衣料品7.7％減、住居関連品9.5％増、食品9.0％増
全店（143店）売上高2.4％減

ユニーは、既存店売上が6.6％増と好調だった。初売りは、やや伸び悩んだものの、自宅での滞在時間増に伴う気分転換需要から台所小物、ファブリック、理美容小物、玩具などの売上が伸長した。衣料品は苦戦したものの、実用インナー、学童は好調だった。

■イトーヨーカ堂（2020年2月期：売上高1兆1851億円）
既存店総売上高（SC計）1.1％減、商品売上高3.9％増、客数4.6％減、客単価8.9％増、テナント10.1％減
全店総売上計5.5％減、うち商品売上2.2％減、テナント他13.1％減

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