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総合スーパー/3月はイオン0.1%増、PPIH1.5%増、ヨーカドー0.2%減

2022年04月26日月次

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流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、3月の既存店売上(前年同月比)は、イオンリテール0.1%増、PPIH(国内リテール主要4社)1.5%増、イトーヨーカドー0.2%減となった。

■イオンリテール(2022年2月期:売上高1兆6648億円)
既存店0.1%増、全店3.7%減

総合小売業のイオンリテールは、食品の売上が前年・前々年実績を上回り、18カ月連続で前年の既存店売上高を上回った。継続する内食需要に対応したデリカ部門のほか、販促を強化しホワイトデーや、10周年記念セールを展開した輸入品を取り扱う「カフェランテ」も好調な売上となった。また、イオンのスマートフォン決済であるAEON Payや店舗・オンラインでのWAON POINTの利用促進キャンペーンなどを実施し、前年開始した新たな決済や統合したポイントを活用して需要を喚起するとともに顧客基盤の拡大に取り組んだ。

■PPIH(2021年6月期:売上高1兆7086億円)
国内リテール主要4社
既存店売上1.5%増、客数1.4%減、客単価2.9%増、対象店舗数557店
全店売上高3.4%増、対象店舗598店

3月は、本年・前年ともに新型コロナの規制があったものの、ディスカウント事業は、関東や近畿など多くのエリアで売上が伸長している。特に、週末の売上が伸びており、既存店の押し上げに貢献している。また、GMS事業のマイナスをカバーして前年を上回った。休日(祝日)1日増の効果は0.8ポイント増と見込んでいる。

■ディスカウント事業
既存店売上高2.2%増、客数1.3%減、客単価3.5%増。家電製品6.5%減、日用雑貨品5.7%増、食品2.3%増、時計・ファッション用品2.2%増、スポーツ・レジャー用品0.4%減、対象店舗数425店
全店売上高5.6%増、店舗数462店

ディスカウント事業は、全ての法人で前年を上回った。3月は、majicaポイントの還元サービスや全国しくじり市など施策が奏功した事に加えて、SNSで話題になっているグミや喫煙具、カラコンなどの取り扱いを強化した事で売上が伸長している。さらに、春休み直前には、旅行カバンやバッグ、パーティグッズ、酒類なども伸長した。休日(祝日)1日増の効果は1.0ポイント増と見込んでいる。

■GMS事業
既存店売上高0.2%減、客数1.5%減、客単価1.3%増
衣料品4.3%減、住居関連品0.4%減、食品0.5%増
対象店舗数132店。全店売上高1.4%減、店舗数136店

GMS事業は、堅調な食品の売上が、衣料品と住居関連のマイナスをカバーして、前年並みに推移したが、最終的に、前年割れした。食品は、生鮮食品、酒類が売上をけん引した。一方で非食品部門は、衣料品は、低気温により春物商品の需要が伸びず苦戦した。また、住居関連は、消耗品・ドラッグ、コスメ、玩具、スポーツなど幅広く売上が伸長したものの、家電、雑貨品のマイナスを穴埋めするに至らず前年割れとなった。休日(祝日)1日増の効果は0.6ポイントを見込んでいる。

■イトーヨーカ堂(2022年2月期:売上高1兆675億円)
既存店総売上高(SC計)0.2%減、商品売上1.5%減、客数0.8%減、客単価0.6%減、テナント2.6%増
全店総売上計1.7%減、うち商品売上3.2%減、テナント他2.0%増

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