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大手居酒屋13社/2020年店舗数12.5%減、都市部での撤退目立つ

2021年03月12日店舗

東京商工リサーチは3月12日、居酒屋を運営する上場企業13社の飲食店舗数を調査し、2020年の1年間で12.5%減少したと発表した。

<2020年1年で店舗数12.5%減>
202103112toso - 大手居酒屋13社/2020年店舗数12.5%減、都市部での撤退目立つ
※最新期は2020年12月期、2四半期前から閉店が加速(東京商工リサーチ作成)

東京商工リサーチの調査によると、上場企業で居酒屋を運営する13社の店舗数は、2020年12月末(決算期により11月末を含む、以下同)で合計6136店だった。

2019年同月時点では7009店(前年同期比12.5%減)で、1年間で873店減少。13社では、唯一、串カツ田中だけが276店(2020年11月末)と前年同月の273店から3店舗増えている。

ほかの12社は、いずれも前年同月から減少した。

最大の減少率は三光マーケティングフーズの41.7%減

年間の減少率が最も高かったのは「金の蔵」などを運営する三光マーケティングフーズの41.7%減(108店→63店)だった。

期中に焼肉チェーン「牛角」事業を譲渡したJFLAホールディングスの33.1%減(843店→564店)、都心のターミナル駅に多数の飲食店を出店するダイヤモンドダイニングの親会社のDDホールディングス(飲食事業)の24.6%減(435店→328店)の順となっている。

13社のうち、東京、大阪、名古屋の三大都市圏の主要幹線に積極的に出店していた企業が、コロナ禍で店舗を撤退するケースが目立つという。

13社の店舗数は、コロナ前の2019年12月末に合計7009店だった。

これを基準にすると、3四半期前(2020年3月末)は6964店(0.6%減)と、ほぼ同水準にとどまっていた。だが、コロナ禍で最初の緊急事態宣言が発令され、宣言が解除された直後の2四半期前(2020年6月末)は6448店(8.0%減)と一気に撤退が進んだ。その後、前四半期(2020年9月末)は6303店(10.1%減)、直近(2020年12月末)は6136店(12.5%減)と四半期ごとに店舗減少は加速している。

■集計の対象企業・事業は以下の13社
コロワイド(東証1部)※子会社のレインズインターナショナルのみ
チムニー(東証1部)
鳥貴族ホールディグス(東証1部)
JFLAホールディングス(JASDAQ)
大庄(東証1部)※直営店のみ
ワタミ(東証1部)※国内外食店
ヴィア・ホールディングス(東証1部)
DDホールディングス(東証1部)※飲食事業
串カツ田中ホールディグス(東証1部)
SFPホールディングス(東証1部)
ダイナックホールディングス(東証2部)
ハブ(東証1部)
三光マーケティングフーズ(東証2部)

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