矢野経済研究所は7月26日、国内ベビー・こども服市場の調査を発表した。
＜ベビー・こども服の小売市場規模推移と予測 ※矢野経済研究所推計＞
調査によると、2015年の国内ベビー・こども服市場規模は、前年比0.5％減の9180億円となり、僅かに減少した。
消費増税による個人消費の停滞、なかでも中間層の消費が減少したとみられることなどが、ベビー・子供服の買い控えに影響した。今後も少子化による市場規模の縮小を予測する。
百貨店は各社自主編集売場を強化し、次世代顧客を取り込むための取り組みを行っている。母親目線で商品をそろえる、子育ての不安の解消や相談に対応するコンシェルジュを配置するなど、母親の関心の高い商品展開や情報サービスの提供、イベント開催などを行っている。
特に、出産準備にも力を入れているところが多く、妊娠をきっかけに次世代顧客の取り込みを行っている。
プチパーティ（ベビーシャワー、ハーフバースデー、誕生日会、ハロウィン、クリスマスパーティ等）などの子供関連イベント・パーティ増加に伴い、カジュアルギフト需要も増加している。
こうしたなか、相手の趣味趣向に合わせたもの、品質や機能性にこだわったものなど、ライフスタイルに合わせたカジュアルギフトの提案に注力する企業も多い。
調査におけるベビーこども服市場とは、0～1歳程度の「ベビー」、2～6歳程度の「トドラー・キッズ」、7～14歳程度の「スクール・ジュニア」を対象とした洋服・洋品であり、雑貨類は含んでいない。
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