バローHD／スーパー、ドラッグ好調で3月期増収増益

2020年05月25日 10:40 ／決算

関連キーワード
バロー
ホームセンター

バローホールディングスが5月22日に発表した2020年3月期決算によると、営業収益6780億9600万円（前期比19.8％増）、営業利益155億1500万円（9.2％増）、経常利益168億7800万円（4.9％増）、親会社に帰属する当期利益64億7700万円（18.1％減）となった。

統合により規模が拡大したホームセンター事業及びその他の事業（ペットショップ事業を含む）、M＆Aを行ったスーパーマーケット事業、既存店売上高が好調に推移したドラッグストア事業が増収に寄与した。

＜スーパーバロー＞

ホームセンター事業及びその他の事業、ドラッグストア事業は利益面にも寄与し、営業利益及び経常利益は2期連続増益となったが、特別損失が増加したほか、アレンザホールディングスの子会社化に伴い、控除対象の非支配株主に帰属する当期純利益が増加したことから、親会社株主に帰属する当期純利益は減益となっている。

スーパーマーケット事業は、営業収益3727億3300万円（5.5％増）、営業利益は90億5000万円（4.1％減）。

来店動機となる強い商品・カテゴリーを持った「デスティネーション・ストア」への進化を目指し、生鮮を中心に強化品群を際立たせた売場構成への変更を進めた。バローでは、大型店を中心に実施してきた改装を全社的に波及させるため、2020年2月より店舗数の約4割を占める中型店舗（売場面積400～550坪）の重点的改装に着手した。

売場を拡張した畜産部門では、強化した牛肉が売上を牽引し、畜産プロセスセンターで加工度を高めた商品が利益を下支えした。前期より強化を図ってきた果物部門では、産地直送の取り組みを軸に地方市場の活用やグループ企業間での産地共有を付加するなど、柔軟な仕入体制を構築。2020年3月期より強化対象に加えた鮮魚部門では、新たな取引先を開拓して鮪の販売を強化し、商品化にこだわった刺身盛合せ、旗艦店の好事例が波及した刺身用柵取りセットの販売を大きく伸ばした。

とんかつ・唐揚げなど、ベーシックな自社商品を改良して集中販売した惣菜部門では、販売量の増加が工場の生産性改善に繋がっている。

2019年8月に千葉県で生鮮ディスカウントストアを展開するてらお食品を子会社化し、同社の4店舗を併せて14店舗を新設。リロケーション・業態転換に係る2店舗を含む計6店舗を閉鎖し、3月末現在の店舗数はグループ合計298店舗となっている。

店舗競争力と地域シェアの向上を目指し、「SMバロー中志段味店」（愛知県名古屋市守山区）、「SMバロー正家店」（岐阜県恵那市）を移転新設したほか、業態転換により「タチヤ長久手店」（愛知県尾張旭市）を開設した。

同事業は、子会社化したフタバヤ、三幸、てらお食品が寄与し、増収だった。バローでは既存店売上高が前年同期比で1.7％減少したものの、生鮮売上構成比の上昇、オペレーションの安定化により売上総利益率の改善が進み、増益となった。しかし、三幸で収益が悪化したほか、公正屋及び韓国におけるSM事業で開業費用を吸収しきれず、事業全体で減益となっている。

■ドラッグストアはマスク・食品・調剤が伸張

ドラッグストア事業の営業収益は1393億5800万円（9.1％増）、営業利益は43億1700万円（23.8％増）。

店舗は、、岐阜県で調剤薬局を展開するひだ薬局を2019年7月に、サンファーマシーを12月に子会社化し、2社の8店舗を併せて42店舗を新設、スクラップ＆ビルド対象4店舗を含む計5店舗を閉鎖し、3月末現在の店舗数はグループ合計416店舗（うち調剤取扱107店舗）となっている。

商圏特性に合わせた店づくりを進め、スクラップ＆ビルドで売場を拡張した「V・drug根本店」（岐阜県多治見市）では、化粧品・ヘアケア用品を拡充するとともに、旧店舗跡地にクリニックを誘致し、調剤部門を併設した。また、都心部への新たな展開として、「V・drug内山店」（愛知県名古屋市千種区）、「V・drug栄本町通店」（愛知県名古屋市中区）を開設し、テスティング・カウンターを備えた化粧品売場を展開するとともに、惣菜やインバウンド対応商品を導入した。

2020年3月には、都心型旗艦店と位置づける「Vdrug錦二丁目店」（愛知県名古屋市中区）を新たなブランディングの下に開設し、メイクやヘアカラーのバーチャル体験ができるアプリや4種類の健康測定器を導入したほか、惣菜をはじめ、都心部の需要に応じたカテゴリーを充実させた。

専門性の強化に向けて、カウンセリングを必要とする医薬品や化粧品の販売に引き続き注力するとともに、接客時間を創出するため、商品補充の効率化を進めた。

段階的に進めてきたEDLP（エブリデイ・ロー・プライス）及びローコスト・オペレーションを志向した店舗への移行を8月に完了し、チラシ投入回数の削減などによる経費削減を原資に、地域の競争状況に応じた価格設定とするなど、競争力の維持にも努めた。同事業では食品や調剤の伸張に加え、新型コロナウイルス感染症対策としてマスク・除菌関連商品の販売も進み、既存店売上高が前年同期比で5.3％増加している。

■アレンザHD子会社化が業績寄与

ホームセンター事業の営業収益は1143億100万円（約2倍）、営業利益は34億6500万円（32.5％増）。

アレンザホールディングスを子会社し、売上を大きく伸ばした。

店舗は、「ダイユーエイト福島西店」（福島県福島市）をグループのペットショップとともに移転新設するなど、ダイユーエイトで6店舗を新設、4店舗を閉鎖し、3月末現在の店舗数はグループ合計148店舗となった。

次期は、営業収益6900億円（1.8％増）、営業利益157億円（1.2％増）、経常利益172億円（1.9％増）、親会社に帰属する当期利益70億円（8.1％増）を見込んでいる。