バローHD／4～6月、主3事業好調で大幅な増益

2020年08月13日 18:00 ／決算

バローホールディングスが8月13日に発表した2021年3月期第1四半期決算によると、営業収益1830億200万円（前年同期比11.0％増）、営業利益90億3800万円（176.0％増）、経常利益94億8500万円（164.2％増）、親会社に帰属する当期利益46億4400万円（262.9％増）となった。

＜バロー＞

営業自粛により会費収入が減少したスポーツクラブ事業で減益となったが、マスク・除菌関連商品や巣ごもり需要の拡大に対応したスーパーマーケット、ドラッグストア、ホームセンターの主要3事業で、既存店売上高の伸張により経費率が低減するとともに、売上総利益率の改善も進んだことから、グループ全体で増収増益となった。

スーパーマーケット（SM）事業の営業収益は992億4400万円（8.0％増）、営業利益63億200万円（234.0％増）。

4月に岐阜県郡上市で1店舗を展開する大和ストアーを子会社化したほか、3店舗を閉鎖し、第1四半期末の店舗数はグループ合計296店舗。バローの既存店売上高が7.6％伸張したほか、タチヤや前期に子会社化した、てらお食品も寄与し、増収となった。

生鮮売上比率が高まったバローを中心に売上総利益率が大きく改善し、広告宣伝費等の経費削減も進んだことから、事業全体で増益となった。

ドラッグストア事業の営業収益は384億6900万円（13.2％増）、営業利益11億8400万円（36.6％増）。6店舗を新設し、店舗数はグループ合計422店舗（うち調剤取扱112店舗）。

新型コロナウイルス感染予防からマスク・除菌関連商品の販売が継続し、巣ごもり需要に対応する食品・日用品も大きく伸張したことから、既存店売上高が7.2％増加した。前期から当期にかけて開設した店舗も増収に寄与したほか、経費率の低減が更に進み、事業全体で増益となった。

ホームセンター（HC）事業の営業収益は342億7400万円（29.4％増）、営業利益26億9500万円（143.7％増）だった。

事業統合の効果として商品原価の改善が進んだほか、プライベート・ブランド商品の導入も徐々に広がり、売上総利益率が改善した。店舗は、ダイユーエイトで1店舗を新設、1店舗を閉鎖し、舗数はグループ合計148店舗。

同事業では、建築資材、工具・金物、農業資材等の専門商材に加えて、マスク・除菌関連商品や巣ごもり需要に対応した園芸、DIYと住居用品の販売が好調に推移し、オンライン販売も大きく伸張した。

ダイユーエイト、ホームセンターバロー、タイムの3社で既存店売上高が9.2％増加するなど、好調な売上高に支えられて経費率が低減し、事業全体で増収増益だった。

スポーツクラブ事業の営業収益は14億500万円（57.9％減）、営業損失7億9200万円（前年同期は営業利益1000万円）。

休業要請を受けて、最大181店舗で営業を自粛し、6月5日に全店舗で営業再開した。休業期間中はオンライン・レッスンを無料配信して会員維持に努め、7月からの有料配信サービス展開に向けて準備を進めた。

店舗は、月会費を抑えたフィットネスジム「スポーツクラブアクトスWill_G（ウィルジー）」を4店舗（全てフランチャイズ運営）新設し、店舗数はグループ合計196店舗（うちフランチャイズ運営54店舗）。