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矢野経済研究所／ドラッグチェーン、大手5社に集約も

2009年03月04日 ／ トピックス

矢野経済研究所は3月4日、「ドラッグチェーンに関する調査結果2008」を発表、業態を超えた業界再編の流れが加速し大手5社程度に集約される可能性が高いと予測した。

本格的な競合時代を迎えたドラッグチェーンは、M&Aや提携・グループ化により再編が加速し、今後は大型合併が実現すると指摘する一方、地域に根ざした薬局・薬店は生き残ると予測。規模にかかわらず、マーチャンダイジングなどの方向性が不明確で差別化が図れない薬局・薬店は淘汰されるとしている。

主要ドラッグチェーンへのアンケート調査によると、市場環境激化の対応策については「情報提供や相談機能の強化」が最多の79.2％の回答。次いで、「調剤部門の強化」69.8％、「プライベートブランド（PB）商品の拡充」41.5％が続く。今後重点を置く分野については、「調剤」が66.7％で最多。「スイッチOTC」57.4％、「化粧品」44.4％が続いた。

医薬分業が進むなか、調剤の面分業化の担い手としてドラッグストアが有望なため、多くの企業が調剤を重点事業として位置付けた。スイッチOTCをはじめ、第1類に分類される医薬品は薬剤師だけが販売できるため、スイッチOTCを本格的に伸ばしていることも差別化策となると同研究所は見ている。

2009年6月施行の改正薬事法では、OTC（処方せんなしで購入できる一般用医薬品）について副作用のおよぼすリスクが高い順に第1類、第2類、第3類に分類。資格制度として、第2類、第3類を販売できる登録販売者が制度が導入される。

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