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矢野経済研究所が2月4日に発表した市販カー用品市場に関する調査結果2015によると、2015年の市販カー用品市場規模はメーカー国内出荷金額ベースで前年比0.8％減の1兆1173億円を見込む。
2014年の国内の市販カー用品市場規模はメーカー国内出荷金額ベースで2.3％減の1兆1263億円であった。
市販カー用品市場は若年層の自動車離れが指摘されるなか、カー用品に対するユーザーの支出抑制などもあり、依然として市場は縮小傾向にある。
2014年は消費税増税前の駆け込み需要に対する需要減少があり、特にオーディオ・カーナビ関連分野は新車購入時の純正カーナビ装着率の向上により大幅に下落した。
国内の市販カー用品市場は、需要の源泉となる新車販売台数や自動車保有台数の大幅な増加は期待できず、引き続き縮小が見込まれる。
2016年は2017年4月に予定されている消費税再増税前の駆け込み需要が期待され、市場規模は0.3％増の1兆1202億円と増加するものの、市販カー用品市場は依然として厳しい状況が続くと予測するという。
調査における市販カー用品とは、装飾や交換などを目的として購入・利用するカー用品で、純正カー用品以外のものを指す。
製品分野は｢乗用車タイヤ｣｢アルミホイール｣｢オーディオ・カーナビ関連｣｢車内アクセサリー｣｢オイル・ケミカル用品｣｢消耗品｣｢機能用品｣｢ドレスアップ用品｣｢チューンナップ用品｣｢その他｣の10分野を対象とした。
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