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総合スーパー/5月はイオン1.8%増、PPIH4.6%減、ヨーカドー10.3%増

2021年06月28日月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、5月の既存店売上(前年同月比)は、イオンリテール1.8%増、PPIH(国内リテール主要5社)4.6%減、イトーヨーカドー10.3%増となった。

■イオンリテール(2021年2月期:売上高1兆8161億円)
既存店1.8%増、全店1.8%増

イオンリテールは、外出自粛に伴う生活者の在宅需要を捉え、農産、水産、畜産の生鮮3部門やリカー部門がコロナ前の前々年対比で約1割、惣菜・弁当部門も前年比で約1割の売上伸長となった結果、食品部門の既存店売上は、前年及び前々年を上回った。

一方、非食品部門は、外出に関連する商品の売上に影響が残るものの、コロナ下で拡大する新しい需要に対応した、ウォーキングやおうちフィットネス関連商品を提供するスポージアム部門が前々年対比で約4割、ホビー部門が約2割、既存店売上高ベースで伸長した。

また、2001年に業界初となる「イオンの24色ランドセル」を発売以来、進化を続けてきたランドセルにおいては、急速に進行する小学校でのICTの積極的活用を見越してタブレットケース付の軽量モデルなどの品ぞろえを強化し、既存店ベースで前年の2倍超、同前々年対比で4割増と大変な好評となった。

■PPIH(2020年6月期:売上高1兆6819億円)
国内リテール主要5社
既存店売上4.6%減、客数2.1%減、客単価2.6%減、対象店舗数542店(土日休日増減なし)
全店2.1%減、対象店舗584店

主要5社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール、ダイシン百貨店。

国内リテール5社の前年比は、引き続き前年割れで着地した。3月から出ている前年のコロナ特需の反動影響が5月が最も大きいことが主要因だが、これは5月後半から6月半ばにかけて徐々に落ち付いていく見込み。また、非免税売上の2年前比較では2.9%増を達成した。5社全てが100%を上回り、前月から改善が進んだ。

■ドン・キホーテ(2020年6月期:売上高1兆415億円)
既存店売上高6.6%減、客数3.7%減、客単価3.0%減、対象店舗数326店

全店売上高3.7%減、家電製品12.7%減、日用雑貨品7.8%減、食品1.4%増、時計・ファッション用品1.8%減、スポーツ・レジャー用品5.3%減、総店舗数348店

ドン・キホーテは、前年のコロナ特需による反動減が大きかったものの、足元で需要の大きい食品構成比をしっかり伸ばすことで非免税の2年前比較では0.4%増を達成した。前年よりは外出機会が戻り始める中で、スキンケアや化粧品、カラコン、カバン・バッグ、傘・レインコートなどの売上も伸長した。また、駅前店舗の昨対は1.7%減へ回復するなど、不振から抜け出しつつある。

■ユニー(2020年6月期:売上高6548億円)
既存店(137店)売上高2.0%減、客数0.4%増、客単価2.4%減
衣料品6.0%増、住居関連品7.5%減、食品2.2%減
全店(140店)売上高6.6%減

ユニーは、2年前比較では4月を1.9ポイント上回る4.1%増で着地した。コロナ特需の反動はあるものの、売上のベースは2年前より高くなった。また、前年苦戦した衣料品が4月からプラスに転じた。アウター、シューズ、子供服などが伸長した。

■イトーヨーカ堂(2021年2月期:売上高1兆809億円)
既存店総売上高(SC計)10.3%増、商品売上高1.2%増、客数4.8%増、客単価3.4%減、テナント46.2%増
全店総売上計1.1%増、うち商品売上6.9%減、テナント他31.8%増

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