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総合スーパー/1月はイオン1.0%増、PPIH1.5%増、ヨーカドー1.1%増

2022年02月21日月次

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流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、1月の既存店売上(前年同月比)は、イオンリテール1.0%増、PPIH(国内リテール主要4社)1.5%増、イトーヨーカドー1.1%増となった。

■イオンリテール(2021年2月期:売上高1兆8161億円)
既存店1.0%増、全店3.3%減

イオンリテールは、福企画やお楽しみ袋に加え、前年9月に統合したWAON POINTを活用した販促などにより、年始(1、2日)の売上は前年既存店売上比9%増と伸長した。オミクロン株が急拡大する中、内食需要に対応した食料品が16カ月連続で前年、前々年の既存店売上を上回った。初売り企画商品を倍増して強化したネットスーパーの1月度売上高は、前期比約2割、前々期比6割強の増加と引き続き大きく伸長した。

■PPIH(2021年6月期:売上高1兆7086億円)
国内リテール主要4社
既存店売上1.5%増、客数0.0%、客単価1.5%増、対象店舗数560店(土日休日数1日減)
全店売上高2.5%増、対象店舗594店

主要4社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール。12月に引き続き、全ての法人が前年の実績を上回った。1月は、新年の初売り企画や福袋販売、majica還元施策など販促をしっかり打ち出し、客数と売上の増加につなげた。

一方、中旬以降は、全国的にオミクロン株の感染が急激に拡大しており、21時以降の夜間帯売上にマイナスの影響が出始めている。また、今年の1月は、元旦の祝日が土曜日と重なっているため、前年より休日が1日少なくなっているが、売上への影響は軽微となった。

■ディスカウント事業
既存店売上高1.6%増、客数0.4%減、客単価2.0%増。家電製品6.5%減、日用雑貨品5.1%増、食品0.1%増、時計・ファッション用品5.3%増、スポーツ・レジャー用品5.6%増、対象店舗数426店
全店売上高4.6%増、店舗数457店

ディスカウント事業は、初売り以降も、業態、立地、時間帯に左右されず、売上は前年を上回った。特に、都市部、駅前、21時以降の夜間帯売上の回復基調が鮮明となった。また、商品別では、非食品の好調部門・商品が増加した。従前からの日用消耗品、化粧品の好調に加えて、衣料品、ペット、タバコ・加熱式タバコ・喫煙具などが売上に寄与した。

■GMS事業
既存店売上高1.2%増、客数0.8%増、客単価0.5%増
衣料品1.8%増、住居関連品3.3%増、食品0.7%増
対象店舗数134店。全店売上高2.1%減、店舗数137店

GMS事業は、前年の高い売上がハードルとなったものの、休日の客数と売上の伸びが既存店をけん引し、衣食住全てのカテゴリーで前年を上回った。衣料品は、11月中旬からの好調が継続。また、住居関連は、コスメ、スポーツ、玩具、サイクルなど多くの主力部門が前年を超えた。食品は、米類や日配品などの前年割れが続いている一方で、鮮魚(寿司)、精肉、酒類でカバーした。

■イトーヨーカ堂(2021年2月期:売上高1兆809億円)
既存店総売上高(SC計)1.1%増、商品売上1.2%減、客数0.2%減、客単価1.0%減、テナント6.8%増
全店総売上計1.4%減、うち商品売上4.2%減、テナント他5.8%増

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