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総合スーパー／7月はイオン1.0％増、PPIH2.3％増、ヨーカドー0.7％増

2022年08月29日 15:35 ／月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、7月の既存店売上（前年同月比）は、イオンリテール1.0％増、PPIH（国内リテール主要4社）2.3％増、イトーヨーカドー0.7％増となった。

＜7月の実績＞

社名	既存店売上高（前年同月比）	全店売上高（前年同月比）
イオンリテール	1.0%増	1.8%減
PPIH	2.3%増	4.2%増
イトーヨーカ堂	0.7%増	0.8%減

■イオンリテール（2022年2月期：売上高1兆6648億円）
既存店1.0％増、全店1.8％減

イオンリテールでは、猛暑による夏バテ対策需要に対し特大うなぎ蒲焼やＺ世代向けに提案した白焼きを過去最大数で展開した水産と、デリカ部門の土用丑（23日）の売上が、前年比で約3割伸長したことに加え、好調な飲料や冷凍商品、農産が牽引し、食品の既存店売上は、前年、一昨年を上回った。ヘルス＆ビューティケアカテゴリーにおいても、服薬指導等に取り組む調剤、ペットの家族化でより安全・安心な付加価値の高い商品の品揃えを強化した。ペット用品、外出機会の増加により好調なビューティー用品等の売上が伸長し、既存店売上が5カ月連続で前年を上回った。

また、7月15日～18日で開催した「イオン超！ナツ夏祭り」では、「希少・こだわり」をテーマにした数量限定商品の予約販売会や、夏イベントの再開に向け、ゆかたや水着、アウトドアグッズを拡充し、人気動画クリエイターとのコラボレーション等の販促にも取り組み、セールス期間中の売上が、同曜前年比で約2割増加した。また、自宅以外の住所に配送ができる「お届け先変更便」サービスを開始し、注文獲得を強化したネットスーパーは、前年比で約2割増と大きく伸長した。

■PPIH（2021年6月期：売上高1兆7086億円）
国内リテール主要4社（ドン・キホーテ、長崎屋、UDリテール、ユニー）
既存店売上2.3％増、客数1.3％減、客単価3.6％増、対象店舗数571店
全店売上高4.2％増、対象店舗604店

ドン・キホーテ、長崎屋、UDリテール、ユニーの国内リテール4社は、前月同様、ディスカウント事業が、GMS事業のマイナスをカバーして前年を上回った。7月は、節電需要から始まり、上旬は、涼感商品や日除け、夏休みのレジャー需要の高まり、そして、下旬は、コロナの感染拡大に伴う防疫需要、食品・生鮮需要の高まりなど商況が目まぐるしく変化する中で、うまく変化対応し既存店の押し上げにつなげた。

・ディスカウント事業（ドン・キホーテ、UDリテール）
既存店売上高3.6％増、客数0.5％減、客単価4.1％増。家電製品4.6％減、日用雑貨品7.8％増、食品2.6％増、時計・ファッション用品5.3％増、スポーツ・レジャー用品2.1％増、対象店舗数437店。全店売上高6.6％増、店舗数468店

ディスカウント事業は、立地、業態、エリアに関わらず、前年を上回った。特に、21時以降の夜間帯売上は、コロナの行動制限が解除されて以降は、月の経過に伴って売上と客数の規模が拡大した。

また、カテゴリー別では、非食品、食品ともに前年を上回った。7月は、洗剤やインバスなどの定番の日用消耗品に加えて、化粧品、スキンケア、喫煙具、カラコン、グミなどSNS映えするトレンド商品など幅広く売上が拡大した。さらに、マスクなどの衛生用品の需要も拡大した。

・GMS事業（長崎屋、ユニー）
既存店売上高1.0％減、客数3.2％減、客単価2.3％増
衣料品5.6％減、住居関連品1.6％減、食品0.1％増
対象店舗数134店。全店売上高1.7％減、店舗数136店

GMS事業は、コロナの規制がなくなった事で、外食需要の剥落や巣ごもり需要の縮小を受けて、食品・生鮮食品の売上が鈍化したが、最後の10日間は、土用の丑の日や3連休が押し上げに寄与した事で、前年を上回る水準で推移した。一方、非食品は、衣料品は、UV関連や水着の好調はあったものの、子供衣料や実用インナーなどが前年に及ばず前年割れとなった。

■イトーヨーカ堂（2022年2月期：売上高1兆675億円）
既存店総売上高（SC計）0.7％増、商品売上1.1％減、客数1.7％減、客単価0.5％増、テナント5.2％増
全店総売上計0.8％減、うち商品売上3.1％減、テナント他4.8％増