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テルモ、コニカミノルタ登壇/テレワーク、働き方改革解説11月26日無料開催

2020年11月18日 13:40 / セミナー

マイナビは11月26日、オンラインセミナー「マイナビニュースフォーラム 働き方改革 Day 2020 Nov.変化に対応して成果を出し続ける組織とは」を開催する。

<社員の働きがい向上で生産性もアップ>
社員の働きがい向上で生産性もアップ

テレワークが浸透したものの、「生産性が上がった企業」は22%とされている。不確実な時代のなかで成果を出し続けるには、どのような組織にすべきなのか。クロスリバー代表の越川慎司氏と青山学院大学 地球社会共生学部 教授の松永 エリック・匡史氏の対談、コニカミノルタジャパンのテレワーク推進のポイント、テルモの「働き方改革」×「健康経営」による多様な働き方などを通してヒントを提示する。

セミナーの監修を行ったクロスリバー代表の越川慎司氏は、「仕事=出社することではなくなり、仕事=成果を残すことに変わりました。言われたことをやる社員よりも、自分たちで考えて施策を行う社員が求められます。その原動力になるのが働きがいです。ITツールと制度の改善とともに、社員の働きがいを向上することにより成果が出しやすくなることは16万人の行動実験で実証されています」と説明。このような改革を進めている先進企業の取り組み例を紹介していく。

■開催概要
開催日程:2020年11月 26日(木)11:00~17:30
会場:WEBセミナー
参加費:無料
主催:マイナビ マイナビニュース セミナー運営事務局
協賛:クリエーションライン、サテライトオフィス、Slack Japan、パナソニック、富士通及び富士通グループ会社、図研ネットウエイブ、フォーティネットジャパン、JBサービス、レコモット、ベルフェイス
協力:ビジネス・フォーラム事務局、ネクプロ

■詳細・申込はこちら
https://news.mynavi.jp/lp/2020/business/enterprise/work-style-reform_2020autumn/

■主なプログラム
11:00~11:40【A-1】基調対談
変化に対応して成果を出し続ける組織とは?
クロスリバー代表
キャスター Caster Anywhere事業責任者
越川 慎司氏

青山学院大学 地球社会共生学部 教授
アバナード デジタル最高顧問
音楽家
松永 エリック・匡史氏

【プロフィール】
アクセンチュア、野村総合研究所、IBMを経て、DXコンサルタントの草分けとしてデロイトトーマツコンサルティングメディアセクターAPAC統括パートナー・執行役員に就任。PwCコンサルティングではデジタルサービス日本統括パートナーとしてデジタル事業の立ち上げを行った。スタンフォード式ライフデザイン認定講師。

【講演概要】
目指すべき組織とはどういったもので、どのように実現すべきかについて講師2人でディスカッション。ビジネスコンサルタントとしてデジタル事業の立ち上げを成功に導いた松永氏と、623社のリモートワークを成功に導いたクロスリバー代表の越川氏が具体的に説明する。

13:30~14:10【A-4】特別講演
社内推進者が語るテレワーク推進のポイント!発生した課題と対策
コニカミノルタジャパン
DWP事業企画統括部 いいじかん設計企画部 部長
働き方マスター
牧野 陽一氏

【プロフィール】
国内大手SIerにてシステム開発・新規ソリューション企画・サービスシステム運用マネージャ等を担当。働き方変革を実現するユニファイドコミュニケーション・ソリューションの国内立上げに従事。2013年から現職となり、ICT系商品企画業務と働き方変革プロジェクトメンバーとして活動しテレワーク推進賞受賞に貢献。

【講演概要】
暫定的なテレワークを導入したものの、自社内の対応が足りず結局出社をしてしまった従業員が存在している企業は多数存在しているのも事実。コニカミノルタジャパンのテレワークを推進する働き方マスターが、出社がどうしても必要になる状況の改善策を、事例含めてわかりやすく解説する。

13:30-~14:10【B-4】特別講演
「働き方改革」×「健康経営」で多様な働き方の実現へ
テルモ
執行役員 人事部長
竹田 敬治氏

【プロフィール】
1986年、テルモ入社。各部門の人事業務に携わった後、2017年より現職。人事部長として風土改革や人事制度改革を推進。また、健保理事長、健康経営推進リーダーも担い、社員の健康増進に取り組んでいる。企業の持続的成長には、人財と組織の活性化が不可欠であり、社員がいきいきと健康で働ける会社を目指している。

【講演概要】
テルモは人財と組織の活性化を成長戦略の1つに掲げ、社員がいきいきと働ける職場環境を目指し、経営層が率先して働き方改革や健康経営を推進。そのことも評価され、6年連続で健康経営銘柄に選定された。これまで社員一人ひとりの健康と活性化を目指し、どのような取り組みを進めてきたか、試行錯誤の事例を交えて紹介する。

■問い合わせ先
マイナビニュース セミナー運営事務局 
mj-event@mynavi.jp

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