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バローHD/「V・ドラッグ」の生鮮・総菜導入店舗、今後は拡大せず

バローホールディングスは5月15日、事業会社の中部薬品が運営ドラッグストア「V・ドラッグ」で、生鮮食品と総菜を導入した実験店舗「V・ドラッグ岐阜県庁西店」について、今後、拡大しない方針を発表した。

<田代会長兼社長>
田代会長兼社長

田代正美会長兼社長は同日、都内で開いた決算説明会で「実験店は結果からいえば、お客さんが来て繁盛している。一見、いいように見えるが、ゆくゆくはダメになると思っている。ドラッグの人間には生鮮を扱うDNAがない。小さな成功が、大きな失敗につながると思う」と述べた。

中部薬品は2017年9月、岐阜県岐阜市に、医薬品・化粧品の強化と併せて食品部門を拡充し、中部フーズが店内製造・販売業務を担う総菜売場やタチヤが運営する青果・精肉売場を設置した実験店舗「V・ドラッグ岐阜県庁西店」をオープンしている。

<V・ドラッグ岐阜県庁西店の総菜売場>
V・ドラッグ岐阜県庁西店の総菜売場

田代会長兼社長は、「うまく行っても、しばらくするとダメになる。ドラッグが生鮮を扱うのは、半分はまがい物だと思う。本当にお客さんの支持が得られるのか、中途半端な生鮮を扱っている限りは、本当の意味では勝てない。これを広げようとは思っていない」。

「客単価が伸びても止まってしまっている。スーパーが弱いから、ドラッグストアに取られている。淘汰されないスーパーが出てきた時には、到底、太刀打ちできない」と述べた。

また、「本来のドラッグとは何か。もっと健康とくっついた形で考える必要がある。例えば、グループ企業のフィットネスとドラッグの併設店やサプリの品ぞろえのアイテムの強化とかが、真っ当な進み方だと思う」と語った。

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