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イトーヨーカ堂/構造改革店舗10店を公表、売上7.5%増の店も

セブン&アイ・ホールディングスは10月11日、イトーヨーカドーの構造改革店の実績を発表した。

構造改革を実施した36店平均で、自営売場の売上前年比1.0%増、坪当たり売上7.0%増、坪当たり6.6%増、SC計で売上2.8%増、営業総利益1.2%増となった。

イトーヨーカ堂全社と構造改革店舗の上期実績では、既存店SC計は売上前年上期比0.1%増、営業総利益0.9%減、構造改革実施店舗の売上2.8%増、営業総利益1.2%増と、構造改革を実施した店舗の収益性は改善した。

主な構造改革店舗は、アリオ葛西店、南松本店、武蔵小杉駅前店、あべの店、アリオ上田店、アリオ柏店、大森店、横浜別所店、アリオ蘇我店、食品館おおたかの森店となっている。

構造改革店舗の個店別実績は、アリオ葛西店は自営売場売上7.5%増、坪当たり売上35.5%増、坪当たり粗利37.3%増、SC計売上22.3%増、営業総利益14.4%増。

南松本店は、自営売場売上8.0%減、坪当たり売上27.0%増、坪当たり粗利34.3%増、SC計売上26.8%増、営業総利益9.4%増。

武蔵小杉店は、自営売場売上0.3%増、坪当たり売上15.2%増、坪当たり粗利17.1%増、SC計売上5.2%増、営業総利益6.4%増などとなっている。

10月11日行われた決算説明会で、井坂隆一社長は「上期の増益37億円中、34億円は既存店の強化が寄与。そのうち12億円は2016年・2017年度に実施した構造改革店舗が貢献した。スピード感はないが、着実にイトーヨーカドーの再生ができてきている」。

「上期も構造改革を7店で実施、2018年度は計23店、19年度19店、20年度20店と構造改革店を導入する」と話した。

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