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ジーンズ量販店／店舗数が減少、ジーンズ以外の商品開発も

2019年08月08日 14:20 ／ 店舗

東京商工リサーチは8月8日、大手ジーンズ量販店3社の店舗動向調査を発表した。

＜ジーンズ量販店の店舗数推移＞
ジーンズ量販店の店舗数推移
※出典：東京商工リサーチ調べ

同調査によると、大手ジーンズ量販店の店舗数が減少傾向にあることがわかった。「Mac-House」を展開するマックハウスは、ピークの2009年2月期には567店を展開していた。

その後は不採算店の閉鎖を進め、2019年2月期は398店まで減少。売上高も2009年2月期の566億5000万円から、2019年2月期は280億900万円まで半減している。

マックハウスの担当者は「従来のようなナショナルブランドのジーンズより、低価格帯を好む層も増えた。他社も低価格のプライベートブランドのジーンズに力を入れている」。

「これまでのロードサイド大型店の出店を見直し、ショッピングセンターを中心に展開する。客層の裾野を拡大するため、ファミリー層も意識していく」とジーンズ以外の衣料品の底上げを示唆しているという。

「Right-on」を展開するライトオンは、2015年8月期の516店をピークに2019年8月期第2四半期時点で492店へ減少。2009年8月期に1006億600万円だった売上高は、2018年8月期は767億9800万円へ約23％落ち込んだ。

ライトオンの担当者は、「ジーンズが売れず、他の衣料品も苦戦を強いられ不採算店を閉鎖してきた。（当面は）新規出店を控え、ショッピングセンターをメインとした既存店の収益確保に努める」とコメントしている。

「JEANS MATE」を展開するジーンズメイトも、2012年2月期の117店から2019年3月期には76店へ減った。売上高は2012年2月期の115億3300万円から2019年3月期には85億7900万円まで減少している。

ジーンズ売場面積の縮小や、ジーンズからライセンスブランド商品へラインナップを切り替えで利益は復調しているという。

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