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青山商事／OMO型店舗「デジタル・ラボ」2022年3月まで100店導入へ

2021年05月31日 15:10 ／ 店舗

青山商事は5月31日、ネットとリアルの融合システム「デジタル・ラボ」の導入を2022年3月末までに新たに100店舗の導入を目指すと発表した。

＜デジタル・ラボ接客イメージ＞
デジタル・ラボ接客イメージ

2016年から「デジタル・ラボ」を開始し、現在約60店舗まで導入している。今期は2022年3月末までに新たに100店で採用。システム導入は6月より順次開始し、同社独自のOMO型店舗を全国に拡大していく。

「デジタル・ラボ」は、ネット連携による豊富な在庫数とリアル店舗の接客サービスの両メリットを最大限にいかした同社の独自システム。

導入店の店内には、全店の在庫と連動するタッチパネル式の大型サイネージ、タブレット端末を複数設置し、顧客はこれらの端末を通して、ECサイトに加えて全国の「洋服の青山」の店在庫から好みの商品を選ぶことができる。

また、店在庫をゲージ見本として試着や採寸が可能なため、実際の商品の色柄や着心地などを確認した上で、販売員の接客を受けながら購入することができるのも特長の一つとなっている。

システムを利用して商品を購入すると商品は自宅に配送となるため、購入後は手ぶらで帰ることができ、後日店に商品を受け取りに行く手間も不要となる。

＜購入後は手ぶらで帰ることができる＞
購入後は手ぶらで帰ることができる

また、一度スタッフの接客を受けながら「デジタル・ラボ」で買物を体験することで、利用者のネット通販に対する抵抗感を払拭。同社ECサイトの利用を促進するとともに、店舗とECサイトの両方を利用する併用顧客の拡大にもつなげたい考えだ。

「デジタル・ラボ」の導入店では、同じ色柄のスーツをサイズ別で保有する必要がなく、限られたスペースで多くの種類を陳列できることから、開始当初は主に都市部の売場面積330.58m2未満の狭小店を中心に導入していた。

しかし、ネット連携による豊富な品揃えと利便性の高さなどが反響を呼んでおり、現在では全国の大型・中型店への導入も進めている。

システムを導入したこれらの店舗ではスーツ売場の一部を縮小し、現在強化しているオーダースーツコーナー・テレワークにも対応するビジネスカジュアル商品、レディス商品を拡充するなど、売場の再構築を行っている。

今後導入する店舗においても売場を有効活用し、各店舗の需要や地域特性に即した魅力ある売場を目指す。

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