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ファミレス主要11社/店舗数がコロナ前から793店減少(TSR調べ)

2021年08月12日経営

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東京商工リサーチ(TSR)は8月12日、レストラン運上場主要11社の店舗数が、コロナ前と比較して793店減少したと発表した。

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<東京商工リサーチ調べ>

有価証券報告書や四半期報告書などを調査したもので、上場レストラン運営11社の店舗数は、直近決算期(2021年3月末・21年5月末)で合計8322店だった。コロナ前(2019年12月・2020年2月)は9115店で、コロナ禍で793店が減少した。

主要11社のうち、店舗が増加したのはサイゼリヤのみで、コロナ前の1085店から7店舗増え、1092店。

コロナ前と比べ店舗減少率が最も大きかったのは、ジョイフルで22.6%減少(882店→682店)。コロナ禍による外食産業の環境変化を理由に、2020年6月に200店の退店計画を発表していた。

「ステーキ宮」などを運営するアトムが21.5%減少(468店→367店)。

グルメ杵屋の18.4%減少(396店→323店)、イタリアンレストラン「カプリチョーザ」を運営するWDIの13.7%減少(102店→88店)。

集計対象の11社のうち、半数の6社(構成比54.5%)が直近決算期で赤字だった。黒字はゼンショーHD、サイゼリヤなどの5社(同45.5%)。

黒字企業のうち2社は、不動産売却を行うなど本業は依然として不振が続く状況。直近決算での売上高はセブン&アイ・フードシステムズの親会社のセブン&アイ・ホールディングス以外は前年を下回っている。

※集計の対象企業・事業
ゼンショーホールディングス、サイゼリヤ、すかいらーくホールディングス、ロイヤルホールディングス、セブン&アイ・ホールディングス、ジョイフル、グルメ杵屋、木曽路、アトム、WDI、梅の花

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