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バローHD/4~9月、スーパー・ドラッグ・ホームセンター好調で増収増益

2020年11月12日決算

バローホールディングスが11月11日に発表した2021年3月期第2四半期決算によると、営業収益3675億2300万円(前年同期比9.1%増)、営業利益163億2600万円(120.2%増)、経常利益175億円(114.2%増)、親会社に帰属する当期利益87億9400万円(131.7%増)となった。

感染拡大防止の観点から混雑緩和が求められたスーパーマーケット、ドラッグストア、ホームセンターの主要3事業で4月から5月にかけてチラシ販促を自粛したが、その後も抑制を続けたスーパーマーケット事業では、来店動機となる強い商品・カテゴリーを持つ「デスティネーション・ストア」へ転換した店舗が突出した売上の伸びを見せた。

外出自粛の長期化に伴う生活スタイルの変化を受けて、オンライン・フィットネスの有料配信を開始したほか、事業所向け配送事業ainoma(アイノマ)のシステムを基盤としたドライブスルーでの商品受け取りや買い物代行サービスの導入、自社電子マネー「Lu Vit(ルビット)カード」のアプリを活用した予約販売や嗜好調査と商品陳列との連動など、各事業で新たなサービスや顧客参加型マーケティングを模索する動きも出始めた。

緊急事態宣言発令後に休業要請を受けて営業を自粛したスポーツクラブ事業は会費収入の減少により減益となったが、マスク・除菌関連商品や巣ごもり需要に対応した主要3事業の既存店売上高が伸張し、特にスーパーマーケットとホームセンター事業で売上総利益率の改善と経費率の低減が進んだことから、グループ全体で増収増益となった。

緊急事態宣言解除後に落ち着きを見せた感染者数が7月から再び増加すると、外出や外食を控える動きが強まり、主要事業の継続的な売上伸張が利益を更に押し上げる結果となった。

第1四半期連結会計期間に営業自粛による損失7億200万円を特別損失に計上したが、休業要請を受けて最大181店舗で営業を自粛したスポーツクラブ事業で6億200万円、その他事業に含まれるペットショップ事業でも入居する商業施設が休業要請を受けたことから、9900万円を計上した。

通期は、営業収益7100億円(4.7%増)、営業利益240億円(54.7%増)、経常利益260億円(54.0%増)、親会社に帰属する当期利益110億円(69.8%増)を見込んでいる。

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