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ヤマダHD/3月期、郊外店舗好調・SPA商品拡大で増収増益

2021年05月06日 10:20 / 決算

ヤマダホールディングスが5月6日に発表した2021年3月期決算によると、売上高1兆7525億600万円(前年同期比8.7%増)、営業利益920億7800万円(140.2%増)、経常利益988億7500万円(114.6%増)、親会社に帰属する当期利益517億9800万円(110.5%増)となった。

生活必需商品の安定供給による社会的なインフラを担う役割と責任を果たすため、店舗と事業所における感染症拡大防止に向けて、お客・従業員の安全と安心、健康面の配慮を第一優先に考え、感染防止対策を行った。

また、お客が自宅からでも注文できるインターネット通販や、テレビショッピング販売を大幅に拡大した。中期的な需要構造変化に対応するため、新宿エリアの再編として、LABI新宿東口店の閉店と新宿西口店と大塚家具新宿ショールームの改装を実施、また、秋葉原エリアの整備を実施した。

増収・増益の要因として特別定額給付金需要や巣ごもり商品需要などの一過性の効果もあったが、最も成果が出たのは、従来から進めてきた「企業体質強化経営改革」による売上総利益(率)向上・販売管理費削減だった。

具体的には、「家電、家具、生活雑貨、住宅関連商品など、他社にない幅広のSPA商品拡充による利益貢献」、「支社長制度による地域別のきめ細かい経営による売上高の最大化、競争力強化並びにコスト低減」「都市型店舗の市場・商圏に合わせた売場構成の最適化」「全国展開リアル店舗の強みを活かした独自のEコマース事業」などが奏功した。

売上高は、外出自粛による都市型店舗の客数減や売上高の減少があったものの、店舗が多い郊外にお客が多数来店した結果、増収となった。経営改革と共に営業時間短縮や広告費抑制やホールディングス化による効率経営の結果として販売管理費が削減されたことにより、営業利益、経常利益とも増益となった。

親会社株主に帰属する当期純利益は、新宿東口店や秋葉原店の閉店損失など将来を見据えた資産効率向上への改革費用を特別損失で計上した上でも、増益を確保し大きく伸長した。

次期は、売上高1兆6860億円(3.8%減)、営業利益900億円(2.3%減)、経常利益970億円(1.9%減)、親会社に帰属する当期利益520億円(0.4%増)を見込んでいる。

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