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オンワードHD／2月期EC売上高37％増の203億円、来期は300億円に拡大

2018年04月09日 17:00 ／ EC

オンワードホールディングスは4月9日、都内で開いた決算説明会で、2018年2月期のEC売上高が202億6900万円（前年同期比36.8％増）となったと発表した。

＜EC売上の概要＞
EC売上の概要

内訳は国内189億3700万円、海外13億3200万円で、来期は国内・海外ともに40％以上の成長を継続し、通期EC売上300億700万円（48.0％増）を計画している。オンワードメンバーズ会員は204万人（28％増）となった。

保元道宣社長は、「直営EC売上比率が75％と高いことが特徴の一つで、実店舗とECサイトの会員組織を一元化したオンワードメンバーズの会員組織も初めて200万人を突破した。ECからリアル店舗へ送客することも含めて、来期もEC売上高を高めていく」と語った。

主力事業会社のオンワード樫山では、リアル店舗の中小催事を中止し、WEBセールへシフトさせ、2018年2月期のEC売上高は153億円となった。2019年2月期はEC売上高229億円を予定する。

2018年2月期は、各支店ごとに持っていた在庫を、ブランドごと事業部単位での保管に変更し、店舗在庫とEC在庫を一元管理した。

在庫コントロールのスピード感と効率性を高め、販売機会ロスが減少した。

ブランド事業部と連動した商品戦略により、プロパー売上が拡大し、予約商品やオンライン限定商品も充実させた。

ECサイト売上が拡大することで、リアル店舗の売上が減り、販売スタッフのモチベーションが低下する懸念に対しては、新たにマイショップ制度を導入して対応した。

オンワードメンバーズ会員が、自らマイショップを登録してもらい、店舗スタッフの接客も受けた上で、オンラインショップで購入すると、EC売上であっても店舗スタッフの評価につながる仕組みを採用した。

保元社長は、「ショールーミング化といった課題や店舗が必要かといった議論もあるが、現在はお店としての形が必要だと思っている。リアル店舗には、ECにないパワーアップしたお店が必要とされている。全体の方向性として、EC売上が上がることで、リアル店舗が沈むわけではない」と述べた。

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