総合スーパー/12月はイオン0.5%減、PPIH3.3%減、ヨーカドー1.1%減
2021年01月27日 14:23 / 月次
流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、12月の既存店売上(前年同月比)は、イオンリテール0.5%減、PPIH(国内リテール主要5社)3.3%減、イトーヨーカドー1.1%減となった。
■イオンリテール(2020年2月期:売上高2兆1925億円)
既存店0.5%減、全店6.0%減
イオンリテールでは、12月中旬から年末かけて気温が低下したことで、食品に加え、衣料・住居余暇商品の売上も中旬以降は右肩上がりのトレンドとなった。中でも、オンライン購入への需要の高まりから、ネットスーパー・Eコマースの売上が伸長し、ギフト関連のEC売上が昨年から約1.4倍と伸びているほか、自転車やプチ贅沢な名産品などが好調だった。
■PPIH(2020年6月期:売上高1兆6819億円)
国内リテール主要5社
既存店売上3.3%減、客数5.0%減、客単価1.9%増、対象店舗数528店(土日休日1日減)
全店0.1%減、対象店舗582店
主要5社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール、ダイシン百貨店。
12月は、ドン・キホーテについては、免税売上高の蒸発(押下げ7.7ポイント)は継続しているが、ユニー、UDリテール、ダイシン百貨店は前年を上回った。
■ドン・キホーテ(2020年6月期:売上高1兆415億円)
既存店売上高11.0%減、客数9.2%減、客単価1.9%減、対象店舗数320店
全店売上高8.7%減、家電製品4.3%減、日用雑貨品13.6%減、食品2.2%減、時計・ファッション用品16.0%減、スポーツ・レジャー用品6.4%減、総店舗数346店
ドン・キホーテは、免税売上を除く既存店全体の売上が3.3%減となる中、郊外店舗は0.9%増と引き続きプラスで推移した。
12月上旬は、コロナの第3波の不安から、都市部を中心に客数の落ち込みが大きくなり、クリスマス関連やパーティグッズ、バラエティ商品の不振に影響した。
しかし、下旬は、最寄り品を中心に、歳末・正月需要は活況となり、寒さが厳しくなったことで加湿器や暖房器具などの冬物季節商品が伸長した。
■ユニー(2020年6月期:売上高6548億円)
既存店(139店)売上高4.2%増、客数0.6%減、客単価4.8%増
衣料品1.6%増、住居関連品6.3%増、食品4.1%増
全店(143店)売上高5.5%減
ユニーは、コロナ禍のクリスマス、歳末・正月と巣ごもりの需要が重なったことで、アナログゲームやカードゲームなどの売上が伸長した。また、食品は、菓子類、酒類をはじめ、洋菓子、おせち、餅などが好調だった。
■イトーヨーカ堂(2020年2月期:売上高1兆1851億円)
既存店総売上高(SC計)1.1%減、商品売上高0.1%増、客数4.3%減、客単価4.6%増、テナント3.8%減
全店総売上計5.3%減、うち商品売上5.3%減、テナント他5.2%減
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