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総合スーパー/2月はイオン1.1%減、PPIH1.0%減、ヨーカドー1.0%減

2022年03月24日月次

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流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、2月の既存店売上(前年同月比)は、イオンリテール1.1%減、PPIH(国内リテール主要4社)1.0%減、イトーヨーカドー1.0%減となった。

■イオンリテール(2021年2月期:売上高1兆8161億円)
既存店1.1%減、全店4.5%減

イオンリテールでは、内食需要に対応した食料品が17カ月連続で前年の既存店売上を上回った。イオン限定スイーツを展開し強化したバレンタインセールは、前年比8.1%増と好調に推移した。また、ネットスーパーでの注文獲得を強化した恵方巻は、予約販売が前年比約1割増、前々年比約3割増となった。加えて、化粧品から暮らしの品、ファッション、ベビー・キッズ商品等を幅広く取扱う「イオンスタイルオンライン」で開催したセール「ネットでお得な4日間」の売上高は、前年比約7割増と大きく伸長した。

■PPIH(2021年6月期:売上高1兆7086億円)
国内リテール主要4社
既存店売上1.0%減、客数4.3%減、客単価3.4%増、対象店舗数559店
全店売上高0.4%増、対象店舗595店

2月上旬は、オミクロン株が急激に感染拡大した事で売上が失速した。一方、前年は、緊急事態宣言が発令されていたものの、新規感染者数は既にピークアウトしており、売上は、休日を中心に戻りつつあった。今年も中旬以降は、改善に向かったが、前半のビハインドを巻き返すには至らなかった。

■ディスカウント事業
既存店売上高1.4%減、客数5.1%減、客単価3.9%増。家電製品8.6%減、日用雑貨品1.2%増、食品1.2%減、時計・ファッション用品1.0%減、スポーツ・レジャー用品3.6%減、対象店舗数428店
全店売上高1.7%増、店舗数458店

ディスカウント事業は、緊急事態宣言が解除されて以降、復調してきた、都市部、駅前、21時以降の夜間帯の売上が鈍化している。商品別では、前年、外食の代替需要で伸長した食品が反動を受け、前年割れとなった。また、スポーツは、前年大きな需要があったフィットネスやアウトドア関連が前年割れだった。一方、日用消耗品や衛生用品、化粧品、カラコン、喫煙具など好調部門の押し上げは健在だったものの、マイナスをカバーできず前年割れとなった。

■GMS事業
既存店売上高0.1%減、客数2.5%減、客単価2.5%増
衣料品13.5%減、住居関連品1.7%減、食品2.3%増
対象店舗数131店。全店売上高2.5%減、店舗数137店

GMS事業は、2月に入り、衣料品と住居関連の売上が落ち込んだものの、食品は、一般食品、生鮮食品とも中旬以降、需要が上向き最終的に前年ベースまで売上が改善した。

■イトーヨーカ堂(2021年2月期:売上高1兆809億円)
既存店総売上高(SC計)1.0%減、商品売上0.4%減、客数2.4%減、客単価2.0%増、テナント2.4%減
全店総売上計3.8%減、うち商品売上3.9%減、テナント他3.4%減

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