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矢野経済研究所は11月25日、トイレタリー市場に関する調査（2016年）を発表した。
調査によると、2015年度の国内トイレタリー市場規模（メーカー出荷金額ベース）は前年度比3.3％増の1兆8374億6900万円となった。
本来の効果・実感といった実用性に加え、気分・情緒的に訴える快適性や生活の質の向上を訴求する製品群により、消費者の価値観の多様化が進んでおり、2015年度もプラス成長となった。
分野別では、サニタリー関連市場が、訪日外国人客によるインバウンド需要や高齢化を背景に拡大した。オーラルケア関連市場は口腔ケアによる衛生意識、快適性・エチケット・清潔感などの意識の高まりを背景に伸長した。
今後のトイレタリー市場の見通しとしては、人口の多い中高年・高齢者層への付加価値の高い製品群の提案、有職女性や単身・独居世帯の増加に伴うパーソナルユースへの製品対応、グルーミング関連を中心とした男性用製品の拡充などが有望であると考える。
2016年に入り鈍化したインバウンド需要に対する効果的な施策が求められる一方で、トイレタリーメーカーの多くは中国国内向け越境ECビジネス参入による、中国市場開拓を強化する見込みだ。
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