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H2O/4~6月売上高30.7%増、高級品などけん引し百貨店事業が回復

2022年08月04日決算

エイチ・ツー・オー リテイリングが8月4日に発表した2023年3月期第1四半期決算によると、売上高1493億5200万円(前年同期比30.7%増)、営業利益6億6400万円(前期は20億4400万円の損失)、経常利益18億6700万円(前期は9億4900万円の損失)、親会社に帰属する当期利益6億5100万円(89.6%減)となった。

百貨店事業は新型コロナウイルス感染症による影響の緩和、消費意欲の回復傾向をうけて、国内既存店売上高はコロナ前の水準を上回った。また、前年のコロナ拡大に伴うおよそ1カ月半の営業制限の反動などもあり売上高は大きく伸長した。

食品事業においても、既存店売上高は前年を下回ったものの、2021年12月に経営統合した関西スーパーマーケットの新規連結などにより、連結合計で増収となっている。

<百貨店事業の大幅な売上伸長に伴い黒字転換>
百貨店事業の大幅な売上伸長に伴い黒字転換
※出典:エイチ・ツー・オー リテイリング2023年3月期第1四半期決算説明資料

百貨店事業の総額売上高は1086億7800万円(62.9%増)、営業利益は12億2400万円(前期は営業損失18億4600万円)。

新型コロナウイルス感染症の影響は引き続き残るものの、3年ぶりに行動制限のない大型連休を迎えるなど、売上高・入店客数は回復傾向となっている。

阪急本店では、通勤や外出機会の増加に伴い、ファッションニーズが活発となり、婦人ファッションを中心に好調に推移した。また、時計やラグジュアリーなどの高額商材も売り上げを伸ばしたという。

阪神梅田本店は、4月6日に全館グランドオープンを迎え、食を中心とした体験価値の強化に取り組み、幅広い顧客層の来店につながった。

販売費および一般管理費は、新型コロナウイルス感染症に関する特別損失への振替額の減少や阪神梅田本店の開業に伴う減価償却費と賃借料の増加などにより、前年から増加したものの、宣伝費の抑制などにより計画を下回っている。

食品事業は、総額売上高が1013億800万円(38.1%増)、営業利益は4億2600万円(68.1%減)。

イズミヤ、阪急オアシスでは、一体的な運営を目指しチラシ紙面や販促施策の統一、店舗フォーマットに応じた商品MDの展開など、業務標準化・省力化による生産性向上に取り組んだ。

新型コロナウイルス感染症による影響が緩和され、内食需要の減退や外出機会の増加を背景に、客数・客単価とも減少し、イズミヤの既存店売上高前年同期比は5.6%減(客数4.2%減、客単価1.5%減)、阪急オアシスの既存店売上高は10.0%減(客数6.4%減、客単価3.8%減)。

イズミヤは、6月にデイリーカナート天下茶屋店(大阪府大阪市)を改装。阪急オアシスでは4月に「健康」「サステナブル」「多世代共生」をテーマにしたオアシスタウン吹田SST店(大阪府吹田市)を出店した。

関西スーパーマーケットは、既存店売上高3.7%減(客数2.8%減、客単価1.0%減)。前期のコロナ禍における内食需要増大の反動から、既存店売上高は前年実績を下回った。

改装については、牧野店(大阪府枚方市)、京阪大和田店(大阪府門真市)で実施した。販売費および一般管理費については、光熱費の高騰や、新聞折り込みチラシの再開により広告宣伝費が増加した一方で、消耗品費や警備費等の見直しにより、前年実績を下回っている。

通期は、売上高6600億円(27.3%増)、営業利益80億円(980.1%増)、経常利益70億円(198.3%増)、親会社に帰属する当期利益80億円(19.0%減)を見込んでいる。

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