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総合スーパー/8月はイオン3.4%増、ヨーカ堂2.0%減、ドンキ1.1%増

2019年09月27日 16:10 / 月次

流通ニュースがまとめた主要総合スーパー13社の月次営業情報によると、8月の既存店売上高は、イオンリテール3.4%増、ドン・キホーテ1.1%増、イズミ0.9%増、ユニー2.7%増、イオン九州2.4%増、ミスターマックス5.0%増など、7社が増収となった。

一方で、イトーヨーカ堂2.0%減、平和堂0.9%減、イズミヤ4.3%減、サンエー0.2%減、PLANT4.2%減など、6社が減収となった。

8月は土日休日数が2日増えたほか、気温の上昇にともなって、季節家電などの夏物が伸長した。

<GMSイメージカット>
GMSイメージカット

■イオンリテール(2019年2月期:売上高2兆1854億円)
既存店3.4%増、全店3.9%増

■イトーヨーカ堂(2019年2月期:売上高1兆2361億円)
既存店商品売上高2.0%減、客数2.7%減、客単価0.8%増
全店総売上計1.2%減、うち商品売上2.8%減、テナント他2.8%増

■ドン・キホーテ(2019年6月期:売上高1兆3289億円)
既存店売上高1.1%増、客数2.8%増、客単価1.7%減、対象店舗数302店(土日休日数2日増)

全店売上高3.5%増、家電製品5.3%増、日用雑貨品2.9%増、食品6.9%増、時計・ファッション用品0.2%減、スポーツ・レジャー用品0.8%減、その他9.4%増
総店舗数323店

国内消費は、気温の上昇に伴って季節家電などの夏物商品が伸長したほか、食品や日用消耗品などの生活必需品が好調な販売推移をみせて、全体をけん引した。インバウンド消費は、為替が円高基調になってきた中で、韓国からの訪日客数が急減するなど、商況に大きな変化があった。

家電製品は、モバイル扇風機をけん引役とした季節家電が好調となったことに加えて、POSAカードが貢献した。日用雑貨品は、日焼け止めや制汗剤などの夏物消耗品が高い売上成長を記録しました。夏用の敷きパッドなどの寝具が堅調となった。

食品は、気温の上昇に伴ってドリンク類や氷菓などが好調となったほか、日配品や酒類が安定的に売上寄与した。

時計・ファッション用品は、インナーやカジュアルウェアを始めとする衣料品が順調に推移したことにより、時計やブランド商品の不振をカバーした。スポーツ・レジャー用品は、カー用品や日本土産などのバラエティ雑貨が貢献した。

■イズミ(2019年2月期:売上高7321億円)
既存店売上高0.9%増、全店売上高6.5%増

■ユニー(2019年2月期:売上高6058億円)
既存店(166店)売上高2.7%増、客数1.1%増、客単価1.6%増
衣料品13.8%増、住居関連品5.6%増、食品0.7%増(土日休日2日増)
全店(172店)売上高6.6%減

8月度は、夏物需要を取り込んだ衣料品と住居関連品が好調に推移し、特に、衣料品は、2ケタ増となった。食品も前年超えとなるなど、すべてのカテゴリが順調に進捗した。

衣料品は、カットソーやハーフパンツ、帽子や日傘、水着などの夏物商品が好調だったほか、女性向けの実用下着を中心にインナー用品全般が高い伸びを示した。

住居関連品は、夏向け敷きパッドなどの寝具、扇風機などの家電、アウトドア用品、タオル、殺虫剤など、夏物商品の売上が伸長した。

食品は、鮮魚・精肉などの生鮮食品が好調だったほか、飲料や菓子などの加工食品が堅調に推移した。

なお、ユニーは、決算期を2月期から6月期に変更した。PPIHの100%子会社UDリテールは、8月度に1店をダブルネーム業態に転換し、店舗数は20店となった。

■平和堂(2019年2月期:売上高4376億円)
既存店売上高0.9%減、全店売上高0.2%減

■イズミヤ(2018年3月期:売上高2328億円)
既存店4.3%減、全店2.1%減

■イオン九州(2019年2月期:売上高2243億円)
会社計 既存店2.4%増、全店5.5%増
総合小売 既存店2.2%増、全店2.6%増
ホームセンター 既存店5.0%増、全店2.0%増
その他 既存店2.8%減、全店6.3%増

■サンエー(2019年2月期:売上高1898億円)
既存店0.2%減、総合店4.9%増

■イオン北海道(2019年2月期:売上高1857億円)
企業計 既存店1.5%増、全店1.6%増
衣料 既存店7.2%増、全店7.2%増
食品 既存店0.4%減、全店0.2%減
住居 既存店3.6%増、全店3.6%増

■ミスターマックス(2019年2月期:売上高1185億円)
既存店売上高5.0%増、客数0.1%減
全店売上高3.1%増、客数2.0%減

8月は、西日本を中心に台風や豪雨の発生により客足に影響が出たものの、増税前の特需を取り込んだ家電部門が大きく売上を伸ばした。そのほか、夏物のインナーや寝具、熱中症対策商品なども売上を伸ばした。食品や洗剤などの日用消耗品も好調に推移し、全ての部門で売上が前年を上回った。

■オリンピック(2019年2月期:売上高1029億円)
既存店売上高・フード事業4.3%減の37億7400万円、ハイパー事業0.1%減の32億9500万円
全店売上高・フード事業4.3%減の37億7400万円、ハイパー事業0.2%増の33億7400万円

既存店客数・フード事業8.1%減の239万4000人、ハイパー事業3.6%減の142万9000人
全店客数・フード事業8.1%減の239万4000人、ハイパー事業3.1%減の145万3000人

既存店客単価・フード事業3.1%増の1576円、ハイパー事業3.7%増の2306円
全店客単価・フード事業3.1%増の1576円、ハイパー事業3.4%増の2322円

■PLANT(2018年9月期:売上高888億円)
既存店売上高4.2%減、客数4.8%減、客単価0.6%増
全店売上高6.4%増、客数6.1%増、客単価0.3%増

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