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総合スーパー/9月はイオン3.4%減、PPIH0.1%増、ヨーカドー1.2%減

2021年10月26日月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、9月の既存店売上(前年同月比)は、イオンリテール3.4%減、PPIH(国内リテール主要4社)0.1%増、イトーヨーカドー1.2%減となった。

■イオンリテール(2021年2月期:売上高1兆8161億円)
既存店3.4%減、全店6.6%減

イオンリテールでは、内食需要に対応した、農産、水産、畜産、デリカ、日配品部門などが引き続き好調に推移し、食品売上高は既存店前年実績を12カ月連続で上回った。また、受注枠の拡大、利便性の強化やイベントに合わせた予約販売を拡充したネットスーパーは、売上高前年比が2割を超え、前々年比も4割以上の増加となった。

■PPIH(2021年6月期:売上高1兆7086億円)
国内リテール主要4社
既存店売上0.1%増、客数0.5%減、客単価0.6%増、対象店舗数547店(土日休日数増減なし)。全店1.7%増、対象店舗587店

主要4社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール。上旬は、8月に引き続き、天候不順や低気温の影響による夏の季節商品の販売不振、そして新型コロナの感染拡大による人流抑制が影響したが、中旬以降は、新型コロナの新規感染者数が全国的に大きく減少したことで、人流とそれに伴う売上は着実に改善した。特に、シルバーウイークは、全てのエリア、駅前・郊外、時間売上が改善しており上旬の不振をカバーした。

■ディスカウント事業
既存店売上高1.0%増、客数0.1%減、客単価1.1%増。家電製品10.1%減、日用雑貨品4.4%増、食品4.2%増、時計・ファッション用品7.7%減、スポーツ・レジャー用品0.1%増、対象店舗数417店。全店売上高5.2%増、店舗数449店

ディスカウント事業は、食品構成比が高い郊外のMEGAドン・キホーテが売上をけん引し前年を上回った。上旬は、都市部の駅前店を中心に人流が減少し売上が苦戦したが、中旬、特にシルバーウイークは、アウトドア用品や花火、レジャー用品、自転車など多くの商品部門で売上が伸長した。また、下旬は、21時以降の夜間帯の客数が少しずつ回復し、売上が改善した。

■GMS事業
既存店売上高1.9%減、客数1.6%減、客単価0.4%減
衣料品15.8%減、住居関連品6.4%減、食品1.2%増
対象店舗数130店。全店売上高5.7%減、店舗数138店

GMS事業は、台風14号の上陸や長雨、緊急事態宣言の延長などショックイベントを背景に、加工食品、生鮮食品の売上が拡大した。また、生鮮食品(青果、精肉、鮮魚)は、前年より相場が高くなっており、売上を押し上げ、前年の高い実績を更に上回った。一方、衣料品と住居関連は、前年の高いハードルに加え、低気温の影響で夏物商品の処分が進まず、GMSの前年割れに影響した。特に、衣料品は、インナーウェア、靴・服飾、アウターなどでマイナス影響を受け苦戦した。

■イトーヨーカ堂(2021年2月期:売上高1兆809億円)
既存店総売上高(SC計)1.2%減、商品売上0.0%、客数1.5%減、客単価1.5%増、テナント4.0%減
全店総売上計2.3%減、うち商品売上1.7%減、テナント他3.6%減

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