総合スーパー／8月はイオン1.3％増、PPIH0.1％増、ヨーカドー0.1％減

2022年09月28日 13:40 ／月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、8月の既存店売上（前年同月比）は、イオンリテール1.3％増、PPIH（国内リテール主要4社）0.1％増、イトーヨーカドー0.1％減となった。

＜8月の実績＞

社名	既存店売上高（前年同月比）	全店売上高（前年同月比）
イオンリテール	1.3%増	1.0%減
PPIH	0.1%増	2.1%増
イトーヨーカ堂	0.1%減	1.8%減

■イオンリテール（2022年2月期：売上高1兆6648億円）
既存店1.3％増、全店1.0％減

総合小売事業のイオンリテールでは、秋物商品の販売が好調なレディスや帰省需要を取込んだトラベル用品が牽引し、衣料品の既存店売上高は前年実績から二桁の伸びとなった。また、新型コロナウイルスの医療用抗原検査キットの販売に取り組む調剤、付加価値の高い商品の品揃えを強化したペット用品、外出機会の増加に伴い好調なビューティー用品が牽引し、ヘルス＆ビューティケアは6カ月連続で前年実績を上回る既存店売上高となった。食品においても、お墓参りの供花を展開したガーデニング・グリナリー、飲料や帰省手土産品を拡充したグロサリーや、オードブル等ごちそうメニューを強化したデリカの販売が好調に推移した。

さらに、衣料品や暮らしの品をネットで注文し、店舗受取りにも対応するイオンスタイルオンラインでは、本年2回目のネット限定の大型セール「イオンスタイルオンライン BUZZTTO SALE（バズっとセール）」を8月1日～11日の期間で開催した。お盆を家族で楽しめるゲーム機やチューナーレステレビ、化粧品等の商品を取り揃え、期間中の受注額は、前年同曜比約400％を超え好調な販売となった。

■PPIH（2021年6月期：売上高1兆7086億円）
・国内リテール主要4社（ドン・キホーテ、長崎屋、UDリテール、橘百貨店、ユニー）
既存店売上0.1％増、客数1.7％減、客単価1.8％増、対象店舗数570店
全店売上高2.1％増、対象店舗605店

ドン・キホーテ、長崎屋、UDリテール、ユニーの国内リテール4社は、お盆を含む中旬までは、行動制限がない夏休みとなり、スポーツレジャーを中心に幅広いカテゴリーが好調に推移し売上に寄与した。下旬から月末にかけては、早期梅雨明けによる季節商品需要の前倒しにより、勢いが鈍化したが、6月〜8月の夏季期間累計は、前年を大きく上回り好調に着地した。休日1日減少の影響は1.1ポイント減と見込んでいる。

・ディスカウント事業（ドン・キホーテ、長崎屋、UDリテール、橘百貨店）
既存店売上高1.5％増、客数0.7％減、客単価2.2％増。家電製品2.8％減、日用雑貨品4.6％増、食品1.1％減、時計・ファッション用品7.3％増、スポーツ・レジャー用品2.7％増、対象店舗数439店。全店売上高4.4％増、店舗数469店

ディスカウント事業は、休日1日減少の影響を除くと立地、業態、全てのエリアで前年を上回った。特に、コロナの規制が解除された4月以降は、着実に21時以降の夜間帯の売上と客数が伸長した。商品別では、アウトドア、夏のレジャー用品、水着、花火、旅行関連などの需要が高く既存店の押上げに貢献した。休日1日減少の影響は1.3ポイント減と見込んでいる。

・GMS事業（ユニー）
既存店売上高3.7％減、客数3.9％減、客単価0.3％増
衣料品0.8％増、住居関連品0.9％減、食品4.8％減
対象店舗数131店。全店売上高3.4％減、店舗数136店

GMS事業は、外食の代替需要の剥落により、食品・生鮮食品の売上が前年割れとなった。一方、非食品は、前月より売上比が改善した。特に、衣料品は、中旬以降の巻き返しにより、婦人服、紳士服など多くの部門で売上が伸長した。また、住居関連は、化粧品、スポーツ、玩具、自転車などで売上が改善し、前年並みで着地した。休日1日減少の影響は0.8ポイント減を見込んでいる。

■イトーヨーカ堂（2022年2月期：売上高1兆675億円）
既存店総売上高（SC計）0.1％減、商品売上3.4％減、客数1.6％減、客単価1.8％減、テナント8.3％増
全店総売上計1.8％減、うち商品売上5.4％減、テナント他7.2％増