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ヤマダHD/ヤマダデンキが大塚家具を吸収合併

2022年02月14日経営

ヤマダホールディングスは2月14日、連結子会社のヤマダデンキ、大塚家具を、ヤマダデンキを存続会社として5月1日付で合併すると発表した。

グループは、家電をコアに生活インフラとして「くらしをシアワセにする、ぜんぶ」のコンセプトのもと、これまで「家電」「住建」「環境」「金融」「その他」の5つの事業セグメントにおける再編を通じ、セグメント毎の主体的な事業活動を促すとともに、グループ全体の経営効率・ガバナンスをより一層高めるための取り組みを推進している。

一方、大塚家具は、2021年9月1日を効力発生日とした株式交換により、ヤマダHDの完全子会社となった。大塚家具は、「上質な暮らし」を提供することを変わらぬ使命に、高価格ゾーンを主軸とした世界中の優れた商品をお客の納得価格で、インテリアのコンサルティングサービスをはじめとした充実したサービスとともに提供してきた。

また、ヤマダデンキと大塚家具の両社は、相互連携のもと、ヤマダデンキでの大塚家具商品の販売や大塚家具店舗での家電の取扱いや法人部門との協業による法人案件の獲得、大塚家具からヤマダデンキとヤマダホールディングスへの社員の出向による家具・家電販売のノウハウの相互習得、人材育成等に取り組んできた。

今回、合併により、これらの取り組みをさらに深化し、家具・インテリアと家電を合わせた「くらしをシアワセにする、ぜんぶ」のコンセプトのもと、大塚家具の持つノウハウ、経営資源を集約するとともに、両社が一体となることによるシームレスな営業の強化、利便性の向上、業務処理面での効率性を高め、グループ経営戦略の迅速な推進やSDGsの達成、ESG・サステナビリティマネジメント等の取り組みを通じ、企業価値の向上を実現するという。

大塚家具の2021年4月期の売上高は277億9900万円、営業損失20億7300万円、経常損失22億5600万円、当期損失23億7100万円だった。

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