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矢野経済研究所は11月22日、OTC市場に関する調査(2016年)を発表した。調査によると、2015年の国内OTC市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比1.8%増の8090億円と推計した。
OTC市場全体の成長率は1%台にとどまるが、一般用医薬品に限定すれば3.3%増の高い伸びを示している。新製品投入により市場活性化を果たした一部の薬効(製品)の貢献や一般用医薬品が免税対象となったことで、訪日外国人客によるインバウンド需要がけん引した。
2015年の国内OTC市場(メーカー出荷金額ベース)を薬効別にみると、目薬が11.8%増の485億円と2ケタ成長を達成したほか、ビタミン剤が4.4.%増の710億円と好調に推移、パップ剤・プラスター(1.8%増の344億円)や解熱鎮痛剤(1.3%増の320億円)も堅調に推移した。
訪日外国人客によるインバウンド需要がけん引したほか、新製品の投入や積極的なプロモーション展開などが効果的に作用した。
今後の国内OTC市場拡大を継続するためには、インバウンド需要が一巡する前に国内市場の本格的な活性化が不可欠となる。
そのためには、新領域へのスイッチOTC投入や新たな効能・効果を持つスイッチOTC投入による新市場の創出、これまでにない切り口を持った製品投入による新規需要の創出、新たな訴求展開による既存薬効における潜在需要の掘り起こしなどを通じて、国民全体のセルフメディケーションの推進・定着を実現する必要があるという。
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