流通ニュースは、流通全般の最新ニュースを発信しています。

高島屋／情報システムを刷新

2012年10月17日 ／ IT・システム経営

日本テラデータは10月17日、高島屋が、商品・顧客情報を一元的に管理する情報系システムの基盤として、日本テラデータのデータウェアハウス（DWH）を新たに採用したと発表した。

＜データベース統合のイメージ＞

高島屋は、2011年9月からの商品コード体系変更に伴い、基幹系やPOSシステムを含む全社の情報システムを一新し、4種類、合わせて5つのデータベースで構成されていた顧客、商品情報を管理する情報系システムについても、統合して再構築を行った。

「新しい情報系システムの導入にあたって、既存システムと同様の分析機能を提供しつつ、短期間で稼働することが必要とされたため、プログラムの新規開発が不要で、必要な分析環境を短期間かつ低コストで実現できる流通業界向け分析モジュール群Retail Template（RT）をもつTeradataが採用された」（同社）。

高島屋の新情報システムは、RTの全5モジュールを導入して稼働を開始し、現在、全国18店舗の店長、セールスマネージャー、CRM担当者、売場担当者と、本部の営業企画部、バイヤーを含む約5000人の社員が、顧客対応やマーチャンダイジング、マーケティングにTeradataを活用している。

5つのデータベースをひとつに統合することで、目的に応じて個別のデータベースにアクセスする必要がなくなり、業務の効率化を実現したうえ、システム運用にかかる手間やコストの削減を図ることができた。

1台のサーバーが扱うトランザクションやユーザー数は大きく増加したが、Teradata独自のTASM（Teradata Active System Management）機能により、ユーザーやタスク単位で細かく処理の優先順位を設定できるため、売場からの照会を優先するなどシステムリソースが効率的に活用できているという。

3年だった購買記録の保存期間を10年まで延長し、長期データに基づいた顧客や商品の分析も可能になった。

POSデータとDWHのリアルタイム連携も実装し、顧客単位での来店状況を当日に把握することで迅速な顧客フォローができるほか、全ユーザーが当日の売上速報をTeradata上で参照できるようになった。

今後は、RTの機能を活用したバイヤー向け分析メニューの拡充を図るとともにメールアドレスの収集に努め、ダイレクトメールと電子メールを組み合わせたクロスメディアマーケティングの展開も検討する予定だ。

関連記事

関連カテゴリー

最新ニュース

一覧