日本アクセス、国分／なりすましメールで注意喚起
2019年11月18日 10:00 ／ IT・システム
日本アクセスと国分は11月15日、それぞれ「なりすましメール」に関する注意喚起を発表した。
日本アクセスによると、最近、「株式会社日本アクセス」の社名と社員を詐称した「なりすましメール」が発信されていることが確認された。
これらの「なりすましメール」は、自社とは一切関係がない。メールには、WORD文書が添付され、誤って添付ファイルを開くと受信者側の重要情報や個人情報が発信者に取得され、悪用されるおそれるので、充分に注意して欲しい。
これらのメールには、決して返信や添付ファイルを開くことなく削除するように注意喚起している。
＜なりすましメールの見分け方＞
国分グループ本社によると、11月13日頃から、自社を装った、いわゆる「なりすましメール」が不正に発信されるという事実を確認した。
国分グループからのメールで、「内容に心当たりがなく怪しいメール」や「業務に無関係なメール」を受信した場合は、ウイルス感染や不正アクセスなどの危険があるので、添付ファイルの開封やメール本文中のURLのクリックを行わず、メールごと削除するよう、注意喚起している。
通常のメールの場合、送信者名には、名前・企業名・部署名が記載されおり、送信元メールアドレスに国分グループのメールアドレスが入っている。
一方、なりすましメールは、 「送信者名」と「送信元メールアドレス」が異なっているという。
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