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総合スーパー/4月既存店、イオン、ヨーカ堂、イズミなど9社前年割れ

流通ニュースがまとめた主要総合スーパー13社の月次営業情報によると、既存店売上高は、イオンリテール2.1%減、イトーヨーカ堂0.3%減、イズミ1.6%減、イズミヤ7.0%減など9社が前年割れとなった。

一方で、ドン・キホーテ3.1%増、ユニー0.4%増、平和堂1.3%増、PLANT0.5%増と4社が前年を超えた。

<GMSイメージカット>
GMSイメージカット

■イオンリテール(2018年2月期:売上高2兆1978億円)
既存店2.1%減、全店0.9%減

■イトーヨーカ堂(2018年2月期:売上高1兆2442億円)
既存店商品売上高0.3%減、客数2.0%減、客単価1.8%増
全店総売上計0.4%減、うち商品売上1.8%減、テナント他2.7%増

■ドン・キホーテ(2017年6月期:売上高8287億円)
既存店売上高3.1%増、客数1.1%増、客単価1.9%増、対象店舗数280店
全店売上高10.3%増、店舗数306店

4月の東京は、観測史上最も暑い月になるなど、全国的に気温が高くなったが、一方で局地的な豪雨や暴風雨が発生した地域もあった。

上旬に観桜シーズンのピークを迎えた前年と異なって、花見関連商品の消費額は低調に推移したが、月を通して気温が高くなったことから、夏物季節商品が活発に動き、販売の押し上げ効果として貢献した。

■ユニー(2018年2月期:売上高7187億円)
既存店直営(曜日調整後)0.4%増、うち衣料0.5%減、住関2.0%増、食品0.3%増
直営(曜日調整前)2.0%増、客数1.1%増、客単価1.0%増

全店直営(曜日調整前)3.6%減、うち衣料5.8%減、住関2.5%減、食品3.3%減
期末店舗数192店

4月はアピタ直営店と専門店が連携した大型販促企画等が奏功し、食品と住居関連品が前年を上回った。なかでも、売場の強化や拡販に取り組んだ菓子・加工食品や精肉が好調だったほか、化粧品が売上を伸ばした。

これらの結果、既存店売上高(曜日調整後)は前年を上回ったほか、第1四半期累計期間においても前年比プラスとなった。

なお、ダブルネーム店舗「MEGA ドン・キホーテ UNY」6店舗について、業態転換後約2カ月が経過したが、幅広い客層を惹きつけ、引き続き好調な売上を持続している。

■イズミ(2018年2月期:売上高7298億円)
既存店売上高1.6%減、全店売上高0.6%増

■平和堂(2018年2月期:売上高4381億円)
既存店売上高1.3%増、全店売上高1.1%増

■イズミヤ(2018年3月期:売上高2328億円)
既存店7.0%減、全店11.2%減

■イオン九州(2018年2月期:売上高2320億円)
既存店2.7%減、全店3.2%減

■イオン北海道(2018年2月期:売上高1866億円)
既存店0.8%減、全店0.8%減

■サンエー(2018年2月期:売上高1859億円)
既存店0.5%減、総合店2.1%増

中旬の気温低下(那覇市:前年比マイナス0.7℃)で夏物商品が低調だったことにより、全体的に苦戦した。

■ミスターマックス(2018年2月期:売上高1183億円)
既存店売上高3.7%減、客数3.4%減
全店売上高3.6%減、客数3.3%減

前年同月のインバウンド特需やリニューアルオープンセールなどの反動により、既存店の売上は前年同月を下回った。一方で、プライベートブランド商品を中心とした銘柄米やペットボトル飲料などが好調な食品部門が引き続き好調に推移した。

■オリンピック(2018年2月期:売上高1068億円)
既存店売上高・フード事業3.3%減の37億6300万円、ハイパー事業0.8%減の37億4900万円
全店売上高・フード事業1.3%減の38億3700万円、ハイパー事業0.6%減38億2800万円

既存店客数・フード事業2.7%減の239万6000人、ハイパー事業3.3%減の163万6000人
全店客数・フード事業0.8%減の244万2000人、ハイパー事業3.1%減の165万3000人

既存店客単価・フード事業0.6%減の1571円、ハイパー事業2.6%増の2292円
全店客単価・フード事業0.6%減の1571円、ハイパー事業2.6%増の2316円

■PLANT(2017年9月期:売上高869億円)
既存店売上高0.5%増、客数1.0%減、客単価1.5%増
全店売上高3.0%増、客数1.7%増、客単価1.3%増

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