Gap／顧客の属性・利用状況に基づいた情報発信をシステム化
2022年10月25日 10:39 ／ IT・システム
消費者と企業の結びつきを強化するSaaSソリューション「Braze」を提供するBrazeは10月25日、ギャップジャパンが「Braze」を採用したと発表した。
＜ギャップジャパンが「Braze」を採用＞
オンライン・オフラインを融合させたマーケティング（OMO）戦略の一環として、顧客の属性に合わせてメール・アプリといった複数チャネルで適切な情報を配信し、顧客のチャネル利用習慣に基づき、タイミングを合わせた配信を行うために導入したもの。
米国発Gap、Banana Republicのブランドを日本で運営するギャップジャパンは、これまでメールやアプリなど、複数のチャネルを利用したユーザーとのコミュニケーションを実施。商品やプロモーションなどの情報、誕生日メールなどを送信し、店舗、オンラインストアへの誘導を促してきた。
しかし、コミュニケーションチャネルが多岐にわたるため、ユーザーそれぞれに合わせて最適なコミュニケーションチャネルを選択できるようにしたいなど、よりユーザーに寄り添った方法で情報を配信するシステムを模索していた。
＜顧客の属性・利用状況に基づいた情報発信を目指す＞
今回Brazeを導入したことで、すべてのメールやプッシュ通信をユーザーに送信するのではなく、ユーザーが本当に必要としている情報を厳選して届けることができるようになるという。
さらに、ユーザーの属性だけではなく、「その人がメール／アプリのどちらに反応するのか」「メールを閲覧する時刻／アプリを起動する時刻」など、ユーザーのチャネル利用状況にあわせて、そのユーザーが一番アクセスしやすい方法、時刻にメール、プッシュ通知を送ることができるようになる。
アプリや実店舗など、異なるチャネル経由でコミュニケーションをとっていたユーザーデータを統合。加えて、プラットフォームの垣根を取り払い、ユーザーに対して一貫したコミュニケーションを図る。
リアルタイムなパーソナライズ施策の強化によりユーザーとの心の触れ合いを重視した顧客エンゲージメントを目指す。
ユーザーの年齢層・性別・家族構成に合わせ、そのユーザーが一番必要としている衣服の情報を送信。また、ユーザーがある製品を購入した場合、その製品を勧める情報の送信をストップするなどの効果を期待している。
オンラインショッピングにおいて、ユーザーが以前カートに入れて、結局購入しなかった製品について、その製品が値下がりした場合にその情報を届けるなど、ユーザーの購入再考を促すことも計画している。
■問い合わせ先
https://www.braze.co.jp/
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