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ショッピングセンター/6月の既存SC2.4%増、飲食が好調継続

月次/2019年07月22日

日本ショッピングセンター協会が発表した6月のショッピングセンター(SC)販売状況によると、既存SC売上高の前年同月比は2.4%増となった。

曜日配列により休日が1日多かったことや、大手衣料品専門店で値引きセールの実施により売上を大きく伸ばしたことなどが、好調要因となっている。

気温が低めであったため夏物衣料の売れ行きが伸び悩んだSCも多かったが、飲食、食物販、サービス系テナントが全体の売上を押し上げて前年比プラスとなったSCもみられた。また、映画館を併設したSCでは、話題作の公開による集客増がSCの売上増に寄与した。

<既存SC売上高伸長率推移>
既存SC売上高伸長率推移

立地別・構成別をみると、テナントは総合で3.2%増と前月(3.0%増)のプラス幅をさらに上回った。一方、キーテナント総合は0.5%減と前年を下回り、明暗が分かれた。特に中心地域・中都市の百貨店をキーテナントとするSCの不調が目立ち、7.1%減とマイナス幅が大きかった。

立地別・地域別をみると、全9地域で前年を上回り全国的に好調だった。特に九州・沖縄は大都市の駅ビルなどが牽引し中心地域が6.9%増と高い伸びを示した。昨年、大阪府北部地震の影響により休館したSCもあった近畿は、特に周地域はその反動増もあり5.0%増。

大阪はG20開催の影響によりセール開始を7月1日としたSCが多かったにも関わらず好調だった。一方、四国の中心地域は11.7%減とマイナス幅が大きかった。

都市規模別・地域別をみると総合で大都市は1.6%増、その他の地域は3.1%増で両者ともに前年を上回った。大都市で最も高い伸び率となった千葉市(6.0%増)は中心地域のSCが好調で全体を押し上げた。一方、広島市は中心地域のSCがすべて前年を割り、4.4%減となっている。

業種ごとの販売動向をみると、飲食を好調と回答したSCが非常に多かった。

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