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イオン/4月は、昨年「緊急事態宣言」反動でGMS大幅に伸長

2021年05月10日 14:50 / 月次

イオンが5月10日に発表した4月度の主な連結各社の月次売上高によると、既存店売上高(前年同期比)は、総合スーパーのイオンリテール14.6%増、イオン北海道4.1%増、イオン九州5.0%増だった。

また、スーパーマーケットのマックスバリュ東海7.6%減、マックスバリュ西日本4.5%減となった。ミニストップは5.6%増だった。ドラッグストアのウエルシアホールディングスは1.3%減となった。

<主な連結各社の月次売上高前期比伸び率一覧>
主な連結各社の月次売上高前期比伸び率一覧

4月度は、緊急事態宣言の発令により、4都府県のイオンモール等28施設の専門店(生活必需品以外)を25日から休業したが、前年4月の緊急事態宣言による売上影響(外出自粛に伴う食品・生活必需品の売上増加、モール専門店の臨時休業による専門店売上の減少など)の反動がより大きい月となった。今回、総合スーパー(GMS)とスーパーマーケットは、生活必需品を提供するため、防疫対策を徹底したうえで営業を継続している。

GMS事業のイオンリテールでは、内食需要に対応し、日配品、リカー、水産などの売上が伸長したことにより、食品部門の既存店売上は前年と前々年実績を上回った。また、非食品部門においても、イエナカ需要に対応したホビー部門が既存店売上前年比で28%増(前々年比13%増)、健康増進ニーズに対応し全店規模に拡大展開したスポージアム部門が同前年比124%増(前々年比43%増)と、コロナ下で拡大する需要を獲得し、売上を大きく伸長させた。また、自宅にいる時間が増加しガーデニング・グリナリーも大きく伸長した。

スーパーマーケット事業の主要各社は、前年の反動減があるものの、同様に内食需要を捉え、概ね前々年の既存店売上を上回った。

ヘルス&ウエルネス事業のウエルシアホールディングスの既存店売上は、前年4月における物販の既存店売上が7.4%増と大きく伸びたことの反動影響があったものの、調剤の既存店売上が8.8%増と前月に続き好調に推移したことにより、3、4月の累計では前年を上回る売上となった。

サービス・専門店事業の各社は、前年に多くの店舗が臨時休業したことの反動により大幅に前年実績を大きく超えた。また、衣料品専門店のコックスにおいては、4月にファッションマスク専門店Mask.comを期間限定店舗として2店舗オープンし、ファッションマスクと一緒に贈ることができるギフト商品を強化するなど、新たな需要の創造・拡大に努めた。

マックスバリュ西日本は、2021年3月1日付けで、旧マルナカと旧山陽マルナカと合併した。イオン九州は2020年9月1日付けで、マックスバリュ九州と合併した。

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