総合スーパー／5月はイオン2.2％増、PPIH0.7％減、ヨーカドー3.6％増

2022年06月27日 14:50 ／月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、5月の既存店売上（前年同月比）は、イオンリテール2.2％増、PPIH（国内リテール主要4社）0.7％減、イトーヨーカドー3.6％増となった。

■イオンリテール（2022年2月期：売上高1兆6648億円）
既存店2.2％増、全店1.2％減

イオンリテールにおいては、母の日ギフトや旅行用品、初夏物を早期に展開した衣料の既存店売上が2カ月連続で前年を上回った。食品では、ゴールデンウィーク期間中の人口流入エリアである北陸、中四国エリアなどで帰省需要を取り込み好調に推移した。また、パッケージ入り母の日フラワーギフトを展開し好評だったガーデニング・グリナリー部門、ごちそうメニューを強化したデリカ部門、飲料、手土産ギフトが好調だったグロサリー部門などがけん引し、20カ月連続で前年の既存店売上高を上回った。

■PPIH（2021年6月期：売上高1兆7086億円）
国内リテール主要4社
既存店売上0.7％減、客数1.8％減、客単価1.1％増、対象店舗数565店
全店売上高1.1％増、対象店舗601店

ドン・キホーテ、長崎屋、UDリテール、ユニーの国内リテール4社は、コロナの規制が解除された事で、ディスカウント事業、GMS事業ともに、週末、祝日は大型店舗を中心に賑わいを見せ、アウトドア、レジャー、旅行関連、自転車などが伸長した。一方、中旬以降は、外食の代替需要が縮小した影響で食品の売上が鈍化した。なお、5月は、前年より休日（土曜日）が1日少なく、0.7％減で着地したが、前年より休日（土曜日）が1日多かった4月と合算すると0.4％増で前年を上回った。休日（土曜日）1日減の影響は、マイナス1.5ポイントと見込んでいる。

■ディスカウント事業
既存店売上高0.2％減、客数1.9％減、客単価1.7％増。家電製品8.7％減、日用雑貨品4.1％増、食品2.9％減、時計・ファッション用品7.3％増、スポーツ・レジャー用品1.9％減、対象店舗数431店。全店売上高2.9％増、店舗数465店

ディスカウント事業は、全国的に駅前店舗の数値回復が顕著であり、特に、21時以降の夜間帯の売上は、1.5倍程度伸長した。カテゴリー別では、化粧品や消耗品、夏の季節商品などは好調に推移したものの、食品構成比が高い郊外のMEGA業態で外食代替需要の反動減を受け、5月は0.2％減で着地となったが、食品を除いた、非食品の売上は、2.2％増で前年を上回った。休日（土曜日）1日減の影響は、マイナス1.5ポイントを見込んでいる。

■GMS事業
既存店売上高1.9％減、客数1.6％減、客単価0.3％減
衣料品2.7％増、住居関連品1.8％減、食品2.8％減
対象店舗数134店。全店売上高3.2％減、店舗数136店

GMS事業は、コロナの感染状況が落ち着いた事で、巣ごもりの需要が縮小したため、生鮮食品、日配品、米類など食品の売上が減少した。一方、非食品は、食品のマイナスをカバーする事ができず1.9％減で着地したものの、外出機会が拡大した事で、衣料品の売上が回復し、外着、部屋着など幅広く伸長した。また、今年は学校行事が順調に行われている事で、体操着や水着、運動靴など学校関連の売上が伸長した。休日（土曜日）1日減の影響は、マイナス1.4ポイントを見込んでいる。

■イトーヨーカ堂（2022年2月期：売上高1兆675億円）
既存店総売上高（SC計）3.6％増、商品売上2.7％減、客数0.0％、客単価2.7％減、テナント20.6％増
全店総売上計2.2％増、うち商品売上4.2％減、テナント他19.5％増