日本チェーンストア協会が1月25日に発表した12月のチェーンストア販売概況(会員企業56社、1万683店)によると、総販売額は1兆3436億円(店舗調整後の前年同月比2.7%増)となった。
12月度 |
金額 |
店舗調整後の前年比 |
総販売額 |
1兆3436億円 |
2.7%増 |
食料品 |
9208億円 |
2.9%増 |
衣料品 |
830億円 |
7.5%増 |
住関品 |
2635億円 |
8.4%増 |
サービス |
33億円 |
0.8%減 |
その他 |
728億円 |
18.5%減 |
部門別の販売額では、食料品9208億円(2.9%増)、衣料品830億円(7.5%増)、住関品2635億円(8.4%増)、サービス33億円(0.8%減)、その他728億円(18.5%減)だった。
12月は、エネルギー料金などの高騰もあり節約志向が見られるものの、食料品は店頭価格の上昇から堅調に推移した。
衣料品は気温の低下とともに季節商品が動き、住関品は旅行・行楽需要関連商品などの動きが良かったこともあり、総販売額の前年同月比(店舗調整後)はプラスとなっている。
■日本チェーンストア協会の関連記事
日本チェーンストア協会/11月既存店0.8%増、食品・旅行・行楽需要が堅調