【PR】徹底活用セミナー／無料で使えるマーケティングデータ、6／21開催
2024年05月29日 11:00 ／ セミナー
- 関連キーワード
- オンライン
- マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は6月21日、「無料で使えるマーケティングデータ徹底活用セミナー～オープンデータを活用して消費者トレンドを発見する～」を開催する。セミナーは期間限定のアーカイブ受講が可能。視聴可能期間は6月25日～7月2日で、ライブ配信受講用のURLとは別に、6月21日以降視聴用URLを送付する。質問はライブ配信時のみ受け付ける。
社内予算が限られていても、国や広告代理店、調査会社などが無料で公開している統計情報を活用することで、営業に渡す消費者トレンドなどのマーケティングデータの分析は可能になる。つまり、「予算ゼロ」でもマーケティングデータの分析は可能だ。
例えば、「消費動向」や「時間の使い方」、「意識の変化」などを活用し、消費者の思考や行動の変化などを分析することもできる。セミナーでは、国が提供しているオープンデータ活用サイト「e-Stat」や統計情報を地図データと重ね、データの変化を可視化することが可能な「RESAS」の活用、その他、民間が公表しているオープンデータについても紹介する。
また、実際の画面操作なども講師画面を用いて解説するほか、講師が実際にオープンデータを使用してアウトプットを導き出すまでの考え方や実際の行動の流れなども伝える。※Excelなどを実際に使用するような個人演習・全体共有などはない（講師解説のみ）。
「営業提案に活用してもらえそうなデータを提供したいが、予算がない」「データを入手しても、グラフ加工方法が合っているのか不安」といった課題を持つ人に役立つヒントを提供する。
■開催概要
日時：6月21日（金）13:00〜17:00
アーカイブ視聴：6月25日～7月2日
会場：ZOOM社ウェビナーを使用したWEBセミナー
受講料：1名33,000円（税込）
■詳細・申込
https://www.marken.co.jp/seminar/006286post_41.php
■講師
蛭川 速
フォーカスマーケティング 代表取締役
中小企業診断士
1969年生まれ。金融機関を経てマーケティング研究協会に入社。2012年5月から現職。企業のマーケティング支援業務に27年間携わった経験から、実務で活かせるマーケティング戦略を提唱。商品企画や販売促進などマーケティング実務におけるコンサルティング活動とマーケティングリサーチ支援を行う。ビジネスセミナーや企業研修講師としても活躍。「マーケティングは仮説が全て」を信条として、定量データから仮説を設定するプロセスを構築。企業実務での支援活動に注力している。
共著・著書：『マーケティングリサーチの手順と使い方［定量調査編］』（日本能率協会マネジメントセンター）
『社内外に眠るデータをどう生かすか』（宣伝会議）など多数
■プログラム
1.オープンデータ徹底活用
・e-Statで入手できるマーケティングデータ
「家計調査、社会生活基本調査、国民生活基礎調査など、消費者に関するデータのほか、多岐にわたる」
・生活者の実態情報を入手するポイントはお金と時間
・その他の政府系の有効な統計データ
・価値あるデータを収集するポイント
2.e-Stat活用の実践ポイント
・むやみやたらに開いても有効なデータにはたどり着けない
・絞り込みとダウンロード、ログインを忘れずに
■事例■ 消費者の中食・外食利用の変化を時系列で明らかにするには？
3.RESAS活用の実践ポイント
・マッピングデータの活用方法
・RESASで入手できる有効なデータとグラフ活用
■事例■ 将来人口推計からポテンシャルの高い重点エリアを選定する
4.その他の有効な無料で使えるマーケティングデータ
・博報堂生活総研 28年分の生活者観測データ
厚労省「国民健康・栄養調査」
・国交省「全国都市交通特性調査」
野村総合研究所 1万人の生活者へのアンケート
5.入手したデータのExcel分析方法
・絞り込んだデータを比較分析する
■事例■ 消費支出をデモグラフィック特性で比較する
・時系列データの分析
■事例■ 移動平均線から今後のトレンドを予測する
・影響を与える変数を仮説設定する
■事例■ 消費の増加をもたらす変数を相関分析、回帰分析で仮説検証する
6.魅せるExcelグラフ、数表作成技法
・効率的なExcelグラフの作成技法
・主要5種類グラフの作成技法と使い分け
7.ケーススタディ
※実際のExcel操作などは行いません（講師解説）
・消費者の変化をどう理由付け、今後を予測するか!!
・DXを推進するには?!など
8.まとめ
「こんな時、データをどう集め、どう使う？」～講師が検討した事例を基に解説
調査の目的→調査前の仮説→オープンデータの活用→補足データの収集→最終の結論
流通ニュースでは小売・流通業界に特化した
B2B専門のニュースを平日毎朝メール配信しています。
