グーグル／「YouTubeの影響で購入につながった」71％

2022年10月31日 14:40 ／ IT・システム

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Googleは10月27日、動画サイト「YouTube」の広告関係者向けイベント「YouTube Brandcast 2022」を開催した。

＜グーグルの仲條亮子氏＞

今年のBrandcastのテーマは「選ばれている、理由がある」。日本の生活者やマーケターがどのような理由でYouTubeを活用しているのかといった事例、日本国内での利用者動向などに関する発表が行われた。

基調講演には、グーグルマネジングディレクター YouTube 日本代表の仲條亮子氏が登壇。2007年に日本語でのサービスを開始し、今年で15周年を迎えたYouTubeは現在、Nielsen DCRによると日本の18歳以上の月間利用者数は7000万人以上、これは18歳以上の日本人の65％以上に上るという。

商品購入プロセスでYouTubeの果たす役割についても説明し、ユーザーの内、「買いたいものを探している時に、商品やサービスに関する最も質の高い情報を得ることができる」と答えた人は63％、YouTubeの影響で「意識していなかったけど、偶然何かを見つけて購入につながった」と答えた人は71％、ユーザーの内、「YouTubeは自分の意志決定が最も良いものであったという自信を持たせてくれる」と回答したのが76％と発表。「買ってよかったと思える自己肯定感は、商品の継続購入につながる重要な要素だ」と述べた。

これに加えて、クリエイター（ユーチューバー）が視聴者に与える影響についても触れ、「クリエイターを通じてほしい商品の情報を手に入れることが当たり前になってきている。YouTubeはいつでもどこでも好きなことを楽しめるだけではなく、商品購入プロセスの中でも大きな役割を果たすようになった」と説明した。

＜グーグルの前岡真琴氏＞

次に、YouTubeの最新トレンドについて、グーグル YOUTUBE カルチャー＆トレンドマネージャー日本の前岡真琴氏が発表。テレビでのYouTube視聴の増加について、インターネットにつながっているコネクテッドテレビでYouTubeを視聴する層は3500万人以上、このうち58％が家族や友人と視聴すると説明した。さらに、インテージによるとYouTubeはコネクテッドテレビで利用される動画サービス1位だという。

同氏によると、コネクテッドテレビに加えて「YouTube ショート」もトレンドになっており、特に若いZ世代から多くの支持を得ている。「YouTube ショート」は、スマートフォンとアプリ「YouTube ショートカメラ」があれば誰でも作成できる動画フォーマットで、最大60秒までの動画を作成可能。世界では毎月20億人以上のログインユーザーがYouTubeを視聴し、そのうち15億人以上がYouTubeショートも視聴しているという。1日で300億回視聴され、2021年と比較して4倍に増加した。

＜グーグルの奥山真司氏＞

そして、マーケティング視点でのYouTube活用ついて、グーグル日本代表の奥山真司氏が説明。同氏は「マーケティングに求められるものは、ブランドの長期的な成長を見据えた投資と、効果のある施策の選択と収益性の改善だ」と述べた。その中でブランド価値を高めるためには、フルファネルでのコミュニケーション最適化が重要であり、マーケティングのファネル全体でパートナーシップの応援とソリューションの開発を行っているとしている。

8月にリリースした「YouTube フリークエンシー目標設定」は、ユーザーが1週間に見る広告の回数を機械学習により最適化できるというもの。フリークエンシー（広告接触回数）を管理することで、効率的に広告効果を獲得できるという。

9月にはYouTube広告とテレビCMの態度変容調査を提供開始。Googleが提供する「Ads Data Hub」を活用したYouTube広告接触ログデータと、インテージの持つ全国92万人のテレビCM接触ログデータをもとに調査パネルへアンケートを実施し、YouTube広告とテレビCMの態度変容効果をクロスメディアで計測・比較できる。