総合スーパー／2月はイオン3.4％増、PPIH4.4％増、ヨーカドー2.7％増

2023年03月27日 14:40 ／月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、2月の既存店売上（前年同月比）は、イオンリテール3.4％増、PPIH（国内リテール主要4社）4.4％増、イトーヨーカドー2.7％増となった。

＜2月の実績＞

社名	既存店売上高（前年同月比）	全店売上高（前年同月比）
イオンリテール	3.4%増	5.0%増
PPIH	4.4%増	5.8%増
イトーヨーカ堂	2.7%増	1.8%増

■イオンリテール（2022年2月期：売上高1兆6648億円）
既存店3.4％増、全店5.0％増

総合小売事業のイオンリテールにおいては、既存店売上高が8カ月連続で前年実績を上回った。食品の部門別では、特別感のあるチョコレートを多数揃えてバレンタインセールを強化したグロサリーや節分の日の「鮨よしたけ」監修の「恵方巻」新商品を展開したデリカ、各地の産直フェアなどごちそうメニューを品揃え拡充した日配、農産が好調に推移し、既存店の食品売上高が前年実績を6カ月連続で上回った。また、行動制限がない中で卒業、新入学シーズンを迎え、フォーマル衣料やトラベルグッズ、カジュアルの外出着を拡充した衣料の売上高は、前年実績を約2割上回った。加えて花粉症対策商品やペット関連商品が好調に推移したヘルス＆ビューティケアの既存店売上高は、12カ月連続で前年を上回る結果となった。

■PPIH（2022年6月期：売上高1兆8312億円）
・国内リテール主要5社（ドン・キホーテ、長崎屋、UDリテール、橘百貨店、ユニー）
既存店売上4.4％増、客数0.7％減、客単価5.1％増、対象店舗数582店
全店売上高5.8％増、対象店舗609店

国内リテールは、2月は休日が1日少なかったものの、ディスカウント事業が大きく数値牽引し、売上高の前年比は、43期の最大値で着地した。休日1日減のマイナス影響は、マイナス0.7ポイントだった。

・ディスカウント事業（ドン・キホーテ、長崎屋、UDリテール、橘百貨店）
既存店売上高7.6％増、客数1.1％増、客単価6.5％増。家電製品5.1％減、日用雑貨品12.3％増、食品6.1％増、時計・ファッション用品10.4％増、スポーツ・レジャー用品13.9％増、対象店舗数451店。全店売上高9.6％増、店舗数476店

ディスカウント事業は、立地、業態、エリアに関わらず前年を上回った。商品カテゴリーは、リオープニングの需要を的確に捉え、幅広く満遍なく売上が伸長した。特に、売上が苦戦していた台所用品や浴室用品、カー用品などの不振部門がプラスに改善した事で、全体のボリュームが底上げされた。また、情熱価格はCM放送やテレビ番組の企画などで取り上げられた事で認知が向上し、集客と売上に繋がった。休日1日減のマイナス影響は、0.7ポイント減だった。

・GMS事業（ユニー）
既存店売上高3.6％減、客数4.6％減、客単価1.1％増
衣料品9.4％増、住居関連品11.0％減、食品3.8％減
対象店舗数131店。全店売上高3.1％減、店舗数134店

GMS事業は、食品・生鮮食品は1月月末のまとめ買いや2月からの大規模値上げに伴う買い控えから、グロサリー、米類、日配品、青果などがマイナス影響を受けた。売上構成比が高い食品が苦戦した事で、既存店は前年割れに繋がっている。一方、衣料品は、冬物衣料の売り切りと春物衣料の導入それぞれで伸長した。また、鞄や靴、ベルトなど服飾小物も貢献しています。本年の休日1日減のマイナス影響は、0.8ポイント減だった。

■イトーヨーカ堂（2022年2月期：売上高1兆675億円）
既存店総売上高（SC計）2.7％増、商品売上0.8％減、客数0.3％増、客単価1.2％減、テナント11.7％増
全店総売上計1.8％増、うち商品売上1.8％減、テナント他10.9％増