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オンワードHD/2月期は、国内事業堅調で営業利益22.9%増

オンワードホールディングスが4月6日に発表した2018年2月期決算は、売上高2430億7500万円(前年同期比0.7%減)、営業利益51億6700万円(22.9%増)、経常利益59億2800万円(6.3%増)、当期利益53億6600万円(13.1%増)となった。

アパレル関連事業の売上高は2368億8200万円(0.4%減)、営業利益は71億6200万円(31.1%増)となった。

国内事業は、中核事業会社の株式会社オンワード樫山において、「23区」、「自由区」、「ジョゼフ」、「トッカ」、「any SiS」をはじめとした主要ブランドが伸長し、既存ブランド全体として前年売上実績を上回りました。

同社では事業構造改革による収益性改善効果に加えて、主力ブランドのプロモーションを強化し、Eコマースの強化などの施策に継続的に取り組むことで、減収ながら増益となった。

一方、他のグループ会社では、アイランドなどの主要子会社で増収増益となり、国内事業全体としては減収ながら増益となった。

海外事業は、ユーロ、ポンドなど主要通貨に対する円安基調により増収となったが、欧州における生産部門での契約形態の変更や、ラグジュアリーブランドの消費動向が厳しい状況であることなどにより減益となった。

引き続き、企画・生産機能の集約・安定化や収益性の回復に向けた施策に取り組んだ。

来期は売上高2485億円(2.2%増)、営業利益72億円(39.3%増)、経常利益73億円(23.1%増)、当期利益60億円(11.8%増)の見通し。

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