総合スーパー／2月はイオン3.9％減、PPIH6.1％減、ヨーカドー5.4％減

2021年03月25日 16:50 ／月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、2月の既存店売上（前年同月比）は、イオンリテール3.9％減、PPIH（国内リテール主要5社）6.1％減、イトーヨーカドー5.4％減となった。

■イオンリテール（2020年2月期：売上高2兆1925億円）
既存店3.9％減、全店9.2％減

イオンリテールでは、昨年2月の反動影響のほか、外出に関連する商品の売上影響が続いた。一方で、食品部門は、1月に発出された緊急事態宣言において飲食店に対して営業時間短縮が要請されたこともあり、イエナカ需要を追い風に好調な売上を維持してきたリカー、農産、水産、畜産などに加えて、デリカ部門の売上が伸長した。これらの結果、28日までの同日数での対比では、概ね前年並みの売上実績だった。

■PPIH（2020年6月期：売上高1兆6819億円）
国内リテール主要5社
既存店売上6.1％減、客数9.5％減、客単価3.8％増、対象店舗数536店（土日休日1日減）
全店2.7％減、対象店舗582店

主要5社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール、ダイシン百貨店。

2月は、前年の閏日の影響により、国内リテール事業は苦戦した。国内リテール事業の既存店売上を4.7ポイント押下げたとみている。前年の閏日（29日）は、土曜日だったため、今年は、休日が1日少ないカレンダーになった。

■ドン・キホーテ（2020年6月期：売上高1兆415億円）
既存店売上高11.4％減、客数13.3％減、客単価2.2％増、対象店舗数325店

全店売上高9.3％減、家電製品8.3％減、日用雑貨品15.1％減、食品2.0％減、時計・ファッション用品18.3％減、スポーツ・レジャー用品3.0％減、総店舗数346店

ドン・キホーテは、免税を含む閏日の影響（押下げ4.3ポイント）と28日までの免税蒸発（押下げ5.4ポイント）を除外した既存店全体の売上は、1.7％減だった。

生活雑貨や調理器具、理美容家電、生活家電、化粧品など幅広い商品分類で改善の兆しが見受けられた一方で、前年2月下旬はSNSのフェイクニュースによる紙製品の買い占め、3月からの一斉休校に伴う食品の買い溜めが重なり今年にマイナス影響を与えた。

■ユニー（2020年6月期：売上高6548億円）
既存店（138店）売上高2.1％減、客数6.0％減、客単価4.1％増
衣料品9.1％減、住居関連品4.2％減、食品0.5％減
全店（143店）売上高9.7％減

ユニーは、閏日の影響（押下げ5.0ポイント）を除外した既存店売上は、2.9％増と好調に推移した。緊急事態宣言が延長された事で、巣ごもり需要が継続した。堅調な生鮮、加工食品に加えて、台所小物、ファブリック、玩具などの売上が伸長した。但し、衣料品は苦戦した。

■イトーヨーカ堂（2020年2月期：売上高1兆1851億円）
既存店総売上高（SC計）5.4％減、商品売上高4.4％減、客数9.6％減、客単価5.8％増、テナント7.6％減
全店総売上計9.3％減、うち商品売上9.3％減、テナント他9.4％減

流通ニュースでは小売・流通業界に特化した
B2B専門のニュースを平日毎朝メール配信しています。