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流通・マーケティングの『流通情報』/1月号「ECが流通と消費者にもたらす影響と変革」特集

2022年01月21日 13:40 / 経営

流通経済研究所の資料情報センターは1月19日、流通・マーケティングの研究情報誌『流通情報』最新号(第554号)を発行した。

『流通情報』は、流通活動・マーケティングにまつわる重要テーマをめぐり、研究考察や提言を掲載する会員向けの研究情報誌(隔月刊、冊子/電子版)。メーカーや流通に関わる企業を中心に、約480の法人等が購読している。

<流通情報2022年1月発行>

最新号では、「ECが流通と消費者にもたらす影響と変革」を特集した。

新型コロナウイルス感染症の拡大により、3密を避けるためのネットショッピング市場の伸び率は、それまでの増加ペースを超えて拡大した。

最新号の特集では、独自調査から見えてきた消費者のEC/実店舗の利用実態や、EC出店事業者が成功するための要件を明らかにしているほか、国内外大手メーカーのDtoC成功事例や、アメリカの先行事例を紹介している。

ECが小売業・製造業・消費者にどのような影響をもたらしているのか、またECに対応するためにどのような変革が行われているのかを確認している。

■『流通情報』詳細・申込はこちら
https://www.dei.or.jp/information/info01

■主なタイトル・執筆者
特集「ECが流通と消費者にもたらす影響と変革」

・ECの浸透状況と今後に関する基礎的検討
 流通経済研究所理事 根本重之
 流通経済研究所主任研究員 後藤亜希子

・消費者の購買先選択におけるECの位置付け
 流通経済研究所上席研究員 祝辰也

・大手総合ECサイト利用事業者の状況調査
 流通経済研究所常務理事 山﨑泰弘
 流通経済研究所研究員 高橋周平

・マスプロダクトが売れない時代のD2C~既存企業のD2C転換への示唆~
 KDDI総合研究所シニアアナリスト 沖賢太郎

・小売市場規模の1割にも満たないEコマースが、日本の小売全体に及ぼす影響とは
 いつも取締役副社長 望月智之

・Amazon EffectとWalmartのDX対応戦略
 流通経済研究所理事/中央大学大学院戦略経営研究科教授 中村博

■最新号目次はこちら
https://www.dei.or.jp/information/info01

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『流通情報』は年間契約となる。
※初回の購読号から1年間(計6号)年間購読料30,000円+消費税(33,000円)
https://www.dei.or.jp/form/info03_order_form.php

■その他・申込特典
・『流通情報』は冊子のほか、購読者専用のWEBページでファイルにて誌面を閲覧できる。
・申込特典として、2017年以降発刊(第524号~)のバックナンバーを購読者専用ページで閲覧できる。

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■問い合わせ先
流通経済研究所 資料情報センター
担当:金井
E-mail:lib-member@dei.or.jp

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