矢野経済研究所は10月21日、化粧品市場に関する調査を発表した。
調査によると、2015年度の国内化粧品市場規模は、前年度比3.0％増の2兆4010億円（ブランドメーカー出荷金額ベース）となった。
2014年10月に改定された外国人旅行者向け消費税免税制度で化粧品も免税対象になったことを踏まえ、2015年度の化粧品市場は、小売・卸・メーカーが一体となって、訪日外国人客を意識した売場作りや多言語対応、外国人が喜ぶギフトセットの販売などを強化したことで、インバウンド需要の取り込みが進み、市場は大きく拡大した。
2015年度の製品分野別市場規模については、2014年度に続き、スキンケア、メイクアップ、ヘアケア、フレグランス、男性用化粧品の全てのカテゴリーで、前年度実績をクリアする推移となった。
スキンケア市場では、美白やアンチエイジングなどさまざまな付加価値を訴求したオールインワンタイプのジェルが好調。
メイクアップ市場ではリキッドファンデーションや外資系ブランドのリップカラー、ヘアケア市場では家庭用ヘアカラートリートメントやヘアオイル、フレグランス市場ではメゾンフレグランスやファッションフレグランスなどの高価格帯商品が好調に推移した。
男性用化粧品市場では、ミドル世代をターゲットに、ニオイ対策を訴求したヘアケア製品や簡便性を訴求したスキンケア製品が引き続き好調に推移している。
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